CBCテレビ 「勘違い」からテーマパークが営業再開を延期しました。 名古屋市港区のレゴランド・ジャパンでは、22日から屋内施設の一部アトラクションなどを除き、営業を再開すると発表していました。 愛知県は、国の緊急事態宣言の解除を受けて、一部事業者への休業要請を解除しました。 レゴランドでは「テーマパーク」も対象から外れたと思い営業再開を決めました。 しかし愛知県では、テーマパークを引き続き休業要請の対象としていて、県の担当者が20日にレゴランド側に説明しました。 これを受け、レゴランドは営業再開の延期を決めたということです。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
宮内庁の西村泰彦長官は21日の定例記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大で延期や取りやめが続く、天皇、皇后両陛下や皇族が出席する行事の再開後の在り方について、同庁で検討を始めていることを明らかにした。 西村長官は「今までのような形は当分難しい」としつつ、「国民との接点をなくすことはあり得ない。何らかの形で工夫してやっていくべきだ」と強調。出席行事の在り方は、感染状況や政府の方針、主催者の意向などを踏まえ検討する。 皇室関連行事では、5月に両陛下が出席し、島根県で開かれる予定だった全国植樹祭が1年延期となった。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
東京高検の黒川弘務検事長（63）が新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言中に新聞記者らとマージャンをしていたと報じられた問題で、黒川氏が法務省の聞き取り調査に対し、賭けマージャンをしたことを認めたことが分かった。同省は黒川氏辞任の意向を首相官邸側に伝達。21日にも調査結果や処分の有無などについて公表する見通し。政府高官は同日午前、黒川氏の処遇について「きちんと調査し、事実であれば一両日中にしかるべく対応する」と述べた。 義家弘介・法務副大臣は21日午前の衆院総務委員会で、同省が黒川氏から聴取していることを認め、「結果を踏まえて厳正に対処する」と述べた。調査内容については「現在進行形」として説明を避けたが、「国会並びに国民への説明もあるので、可及的速やかに行いたい」と語った。 東京都目黒区の黒川氏の自宅前には、同日朝から報道陣約30人が詰めかけた。 黒川氏のマージャン問題は、週刊文春（電子版）が20日に報じた。記事によると、黒川氏は5月1日夜から2日未明にかけて、産経新聞社会部記者の都内の自宅マンションを訪問。産経の別の記者と朝日新聞社員もいた。黒川氏は同月13日夜も産経記者宅を訪れていた。産経記者が用意したハイヤーで帰宅したという。記事では、黒川氏がいずれの日も「マージャンをした」などと指摘している。 13日は、検察幹部の定年延長… 980円で月300本まで980円で月300本まで2種類の会員記事を読めるシンプルコースのお申し込みはこちら Source : 社会 - 朝日新聞デジタル
新型コロナウイルスの影響で、各地の小劇場が窮地に立たされている。休館を余儀なくされたうえ、再開できても客席の間引きなどを求められ、収入の目減りは必至。何とか表現の場を守りたいと、生き残り策を模索する。危機感を持つ演劇人も支援を呼びかける。 大阪・ミナミで28年続く「ウイングフィールド」。雑居ビルの1フロアを使った空間は、80人も入れば満席だ。若手の発掘や劇団同士の交流にも熱心で、関西に限らず、東京や名古屋の劇団にも親しまれてきた。 拡大する「ウイングフィールド」の入るビル=2020年5月6日、大阪市中央区東心斎橋2丁目 3月以降、7月末までに入って… 980円で月300本まで980円で月300本まで2種類の会員記事を読めるシンプルコースのお申し込みはこちら Source : 社会 - 朝日新聞デジタル
新型コロナウイルスの影響による保育園の休園や登園自粛で、賃金を減らされたり、有休取得を指示されたりしているという保育士からの相談が行政や労働組合に相次いでいる。認可保育園の収入はコロナ禍で子どもが減っても保証されることになっており、内閣府は不当な賃金カットが横行しないよう注意喚起に乗り出した。 拡大する保育士からの賃金カットの訴えを受け、国や自治体が保育事業者向けに、給与を通常通り支給することや、有休取得を促すことのないよう相次いで通知を出している。写真は東京都世田谷区のもの 勤務シフトが3週間白紙に 東京都世田谷区の私立認可保育園でパート保育士として働く男性（33）は区内の保育園が臨時休園となった4月20日以降、登園する子どもが減った園からの要請で出勤回数が激減した。5月の出勤は13日までに1回のみ。男性は時給制で働くパート職員のため、「このままでは収入が激減する」と不安が募る。 平日はほぼ毎日6時間勤務して手取り収入は月約17万円ほどあったが、休園後は約3週間、勤務シフトが白紙になり、自宅待機になった。給与について男性が尋ねても、園を運営する社会福祉法人の理事長は「休園の間の給与を支払えるか、全く見通しが立たない」と言うばかりだ。 拡大するシフトがなくなった日、世田谷区の男性保育士が自宅で製作したカード。子どもたちに渡してメッセージなどを書いてもらう=男性提供 今は園からの指示で、園で使うカードや飾りなどを作って自宅で過ごす。一つ作るのにかかった時間をストップウォッチで計り、何個作ったか園に報告しているが、作れるのは一日数十点。「もし製作物を作った時間しか勤務時間と認められなければ、来月の給与はどうなるのか」と気が気でない。 都内の別の私立園で働く保育士… 980円で月300本まで980円で月300本まで2種類の会員記事を読めるシンプルコースのお申し込みはこちら Source : 社会 - 朝日新聞デジタル
プリンスホテルは21日、今年7月3日に予定していた「東京ベイ潮見プリンスホテル」（東京都江東区）の開業を9月以降に延期すると発表した。また、夏ごろの開業を予定していた「プリンス スマート イン恵比寿」（東京都渋谷区、客室82室）と、「プリンス スマート イン熱海」（静岡県熱海市、同125室）は、秋以降になる。潮見は地上11階、客室605室、レストラン420席。東京五輪のインバウンドや、周辺の千葉・舞浜、東京・お台場といった観光地への宿泊需要などを見込んでいた。同社広報は、「新型コロナウイルスの感染拡大防止と、お客さま、関係者、従業員の安全、安心を最優先に考慮し、決定した」と説明している。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
２１日放送のＴＢＳ系情報番組「ひるおび！」（月～金曜・前１０時２５分）で週刊文春に緊急事態宣言下の今月、賭けマージャンをした疑いがあることを報じられた東京高検の黒川弘務検事長（６３）が辞任の意向を固め、法務省側に賭けマージャンをしたことを認めたと伝えた。 ＭＣの恵俊彰（５５）からコメントを求められた弁護士で元検事の大澤孝征氏（７４）は「ある意味ショックですね。検察の事実上トップにいた方がこういうことを行って、しかもそれがわかって認めざるを得ない、地位を去らざるを得ないことになったと。これは最近にない汚点だろうと思います」と発言。 「身を律して正しい生活態度をしなきゃならないのに、遊びほうけていただけでなく、賭けマージャンという違法行為まで行っていたとなると、これは検察そのものに対する国民の信頼が揺らぎかねないことを、自ら行ったと言わざるをえませんもんね。大変に悲しいことです」と表情を曇らせて語った。 さらに「彼の検事としての資質を疑わざるを得ないですね。おごりとしか言いようがない。自分は大丈夫という気持ちがない限り、そんなことしませんよ。検察官としては最悪です」と切り捨てた。 週刊文春の記事によると、黒川氏は１日と１３日、東京都内の知人の産経新聞記者宅で、朝日新聞の元検察担当記者を交えた計４人で賭けマージャンをした疑いがあるという。黒川氏が記者のハイヤーで帰宅する様子も報じた。報知新聞社 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
【緑の最前線】地球環境学の3つの視点 新型コロナウイルスの感染症は地球環境学の分類でいえば、食中毒や大気・水質汚染，公害病などを扱う環境衛生学に属する。当然、対策の処方箋も地球環境学の視点が重視されなくてはならないが、日本の場合この視点が著しく欠けている。新型コロナウイルスの突然のパンデミック（世界的な大流行）に慌てふためき、対策も場当たり的な対症療法に終始しているのが現状だ。▼一つの地球と折り合える知恵 地球環境学の基本的な考え方は大きく3つある。第一は「一つの地球」と折り合える生き方の追求だ。経済活動の規模を測定する一つのアプローチとして「エコロジカル・フットプリント」がある。経済を発展させ、豊かな生活をするためには農業や漁業を営む、工場を造る、道路や鉄道を敷設する、住宅を造るなど様々な方法で自然の土地や海洋を利用する。その表面積を合算したものが豊かさを得るために犠牲にした（踏みつぶした）自然面積（エコロジカル・フットプリント）と定義する。 地球は有限の惑星である。地下資源は発掘し続ければやがて枯渇してしまう、有害物質を排出し続ければ様々な公害病を発生させる、化石燃料の大量消費は地球温暖化を加速させ、異常気象を深刻化させる、野生生物世界に過度に踏み込めば、人間社会に存在しない悪性ウイルスの感染を引き起こす。 一つの地球と折り合える生き方とは地球の限界を踏まえた生活をすることにほかならない。エコロジカル・フットプリントの研究者による試算によれば、一つの地球で暮らせたのは1980年頃までだった。それ以降は人間活動が地球の限界を超えてしまい、エコロジカル・フットプリントは拡大の一途を辿っている。2000年頃には1.2個の地球が必要な状態だった。もし世界の人々がアメリカ人並みの生活を求めれば、地球が5.3個、日本人並みの生活なら2.4個の地球が必要になるという。 地球の限界を突き抜けてゴリ押しすれば地球から様々な反撃を受ける。今回の新型コロナ禍の背景には地球の限界を大きく超えた経済活動に主要な原因があることを肝に銘ずべきである。頻発する異常気象や今回のコロナ禍は地球の限界を超えた人類への警告として受け取るべきだろう。 持続可能な一つの地球を維持するためには、地球に住む私たち一人一人が「地球市民」の意識を持たなくてならない。コロナウイルスの感染拡大を防ぐためには3密（密閉、密集、密接）を避けることが必要だ。多くの人が守っているが、一部には「自分一人だけなら・・」と抜け駆けをし、「感染覚悟でパチンコをしている、それがなぜ悪い」などと開き直る者がいる。 地球市民に必要なマナーは、「地球的視野で考え、足元から実践する」ことだ。そのためには利己主義ではなく利他主義の発想が必要だ。他人に何かを求めるのではなく、まず自分が地球の悪化につながる行為を自制、節制することだ。それが回り回って持続可能な地球に貢献するという意識を持つことは並大抵なことではない。 そんな「理想論」、「きれいごと」を並べても現実の世界では通用しない。人類の歴史を振り返えれば、個人レベルでは利己主義、国家レベルでは「自国第一主義」を追求することで維持されてきた。そのやり方を変えることなど出来るはずがないと考えている人は少なくないだろう。だがその考え方を改めない限り大切な地球を持続可能な姿で維持することができない。そこまで追い込まれている。▼バックキャスティング思考 第二に必要な考え方はバックキャスティング思考である。激動の時代には過去のやり方を踏襲していては衰退してしまう。押寄せる変化に対し基本路線は従来のまま変えず微調整で対応すると、進むべき方向を間違え袋小路にはまり込んでしまう。地球温暖化対策で石炭火力発電の全廃が世界の潮流になっている中で、日本だけが新増設を積極的に推進する姿勢が国際社会から批判されている。戦後の石炭火力発電重視の政策を転換できず、ずるずる今日まできてしまった結果である。 今回のコロナショックについても同様な指摘ができる。地球の限界を超えたことで人間社会に存在しなかった様々な感染症が発生している。最近の事例で言えば、重症急性呼吸器症候群（SARS、2003年）、中東呼吸器症候群（MERS、2014年）が猛威を振るった時、中国、韓国、台湾、シンガポールなどは多くの感染者、死亡者を出した。 この時の苦い経験からこれらの国・地域では感染症に対する周到な準備をしてきた。これに対し感染者、死亡者ゼロの日本は「対岸の火事」として傍観し、「日本は別だ」として準備を怠ってきた。この準備の遅れがPCR検査の遅れ、医者、看護師など医療従事者、医療機器・機材不足、さらに貧弱な患者受け入れ施設体制の温存など様々な問題を発生させ、国民に不安を与えた。 バックキャスティングとは、将来の望ましい姿、予想される最悪の事態を想定し、そこから現在を振り返り、望ましい姿に近づけるため、あるいは最悪の事態を回避するため、いまからどのような対策、準備を進めればよいかを政府の政策として事前に周到に検討し、それに沿って準備を進めていく手法のことである。 この手法を取り入れていれば、今回のコロナ禍に対しても十分対応できたはずだ。日本の政策は、これまで過去のトレンドを将来に引き延ばし、変化に対応しては微調整で対応するフォアキャスティング手法を採用してきた。このため大きな時代の変化に対応できなくなっている。 地球の限界に突き当たってしまった今日、地球温暖化対策、感染症対策などもバックキャスティング思考で事前に万全の準備を積み重ね、危機に対応していく政策に切り換えていかなくてはならない。 ▼サーキュラーエコノミー思考 地球環境学の3つ目の視点はサーキュラーエコノミー（循環型経済）思考だ。豊かな生活を求めて経済発展を求めた結果、地下資源の多くが掘り尽くされてしまった。世界各地の森林が伐採され農地や工場・住宅地などに転用された結果、多くの森が失われ、生物の多様性が損なわれてしまった。その結果、人間社会に存在しなかったウイルスが人間に感染し暴れ出した。 ポスト「コロナ禍」の経済は、それまでの資源・エネルギー多消費型経済からサーキュラーエコノミーに転換する必要がある。 サーキュラーエコノミーに転換するための第一条件は原則として地下資源の発掘を止め、地上資源を有効に活用することだ。鉄、銅、アルミ、ニッケルなどの地下資源の多くは道路、鉄道、様々な建造物、さらに自動車，船舶、航空機、テレビやパソコンなどの製品使われている。 これらを総称して地上資源と呼ぶ。地上資源は寿命がくれば廃棄物になる。その廃棄物の中から貴重な金属資源を取り出し再利用する。これまでの経済発展によって、地上資源は十分過ぎる程蓄積されている。わずかに残された地下資源は将来世代に残しておく配慮が必要だ。 第二の条件は再生可能（自然）エネルギー，水素エネルギーの積極的な活用だ。18世紀後半から始まった産業革命は石炭、石油などの化石燃料に支えられてきた。大量に消費された化石燃料が地球温暖化の主因になっている。第二次世界大戦後は原子力発電の役割が高まった。 原発は発電中にCO2を発生させないが、一度事故起こすと，放射性物質を大量に発生，発散させ、周辺住民に多大の被害をもたらす。チェルノブイリ原発事故、東電福島原発事故が動かぬ証拠である。近い将来大地震の発生が予想される日本では深刻な原発事故の発生が危惧される。 日本の場合、地球環境を悪化させないためには、太陽光、風力、バイオマス、地熱など多様な自然エネルギーを中心に水素エネルギーを併用し、分散型の地産，地消型のエネルギー供給体制を早急に構築しなければならない。人口の東京一極集中型の都市構造を改め、人口の地域分散も欠かせない。今度のコロナ禍も東京や大阪などの大都市の感染者が地方に感染者を広げる役割を果たしている。 サーキュラーエコノミーに求められる第三条件は，自然の回復である。20世紀後半の産業革命から始まった世界的な近代化、工業化のうねりの中で、世界中の森が大量に伐採され、生物の多様性が失われてしまった。 自然回復の手段として森林の復活は急務である。木材は再生可能な資源で、計画的に植林すれば木材資源は再生可能な資源になる。歴史的にみれば経済発展に伴って金属資源やプラスチック資源が木材資源に置き換わったが、これからは木材資源が金属資源やプラスチック資源に置き換える努力が求められる。それを可能にする様々な技術が開発されている。 ポスト「コロナ禍」の世界が持続可能な「一つの地球」を前提に動き出せば、これまでとは異なるが、活力ある安定した経済社会の新しい営みが可能になるだろう。■三橋 規宏(経済・環境ジャーナリスト、千葉商科大学名誉教授)1940年生まれ。64年慶応義塾大学経済学部卒業、日本経済新聞社入社。ロンドン支局長、日経ビジネス編集長、科学技術部長、論説副主幹、千葉商科大学政策情報学部教授、中央環境審議会委員、環境を考える経済人の会21（B－LIFE21）事務局長等を歴任。現在千葉商大学名誉教授、環境・経済ジャーナリスト。主著は「新・日本経済入門」（日本経済新聞出版社）、「ゼミナール日本経済入門」（同）、「環境経済入門4版」（日経文庫）、「環境再生と日本経済」（岩波新書）、「日本経済復活、最後のチャンス」（朝日新書）、「サステナビリティ経営」（講談社）など多数。Source : 国内 - Yahoo!ニュース
愛知県の大村秀章知事が会長を務める芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」実行委員会は21日、名古屋市に未払いの芸術祭負担金約3300万円を支払うよう求めて名古屋地裁に提訴した。負担金を巡る県と市の主張が平行線をたどり、司法に判断を委ねるしかないと判断した。 名古屋市は22年予定の次回トリエンナーレに向けた予算計上も見送っている。訴訟の行方は今後のトリエンナーレ開催に影響を与えそうだ。 名古屋市の河村たかし市長は20日、事前に展示内容を伝えられなかったことから負担金を支払わないと県に通知。 大村氏は市として交付を決定しているため支払うのが責務だとしている。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルス感染拡大防止の対策として4月8日から休業し、食品売り場のみ営業してきた大阪・梅田の阪神百貨店梅田本店（大阪市北区）が21日、全館再開した。【写真】再開された阪神百貨店はフェイスシールド、サーモグラフィー、消毒液を設置しお客様を出迎えた午前11時の開店前には係員の指導で「密」を避けた列が出来た。列の先頭には阪神ファン歴30年以上の自営業の男性（55）が並んだ。お目当ては同店8階にあるタイガースショップ。男性は応援マフラータオルを首にかけ、開店を待った。 「トラグッズに囲まれた売り場でタイガースの雰囲気を少しでも味わいたかった」。タイガースショップには1000アイテム以上のグッズがそろい、トラファンの第2の聖地とも言われている。約1カ月半ぶりの営業再開となった。堺市から来店した男性会社員（57）は矢野燿大監督、梅野隆太郎捕手ら選手の名前と背番号が記入された2020年バージョンの「湯飲み」を購入した。「ここ10年、開幕前にその年の湯飲みを買うのが定番。コロナの影響でショップが閉じてしまったので、きょう再開すると聞いて来た。これでやっと僕の“開幕”の準備が整った」。男性は大阪市内のバス会社に勤務するバスの運転手だが「いまはステイホームですわ」。2カ月以上、ハンドルを握っていない。新型コロナウイルスの感染拡大で、観光業は大きな打撃を受けた。男性は「先行きがまったく見えず、このままだと、会社の存続が危うい状況」と不安を口にした。湯飲みを片手にお茶の間で、阪神を応援する「日常」も戻っていないが、男性は、やっと定番グッズを手に入れることができた。「ささやかなことかもしれないけど、僕にとっては前進です」。新型コロナウイルスの感染拡大のため、プロ野球の開幕は延期。現在は、6月中旬以降の開幕を目指している。タイガースは05年以来のリーグ優勝、85年以来の日本一に向け、着々と準備を進めている。大山のレプリカユニホームを購入した兵庫県尼崎市の男性会社員（53）は矢野阪神2年目に「スタートダッシュを決めてほしい」とエールを送った。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース