１０１回目の夏は２２日、履正社の初優勝で幕を閉じ、深紅の大優勝旗は２年続けて大阪へ渡った。さまざまな思いを胸に白球を追った球児たち。熱戦の軌跡が新たに刻まれた。▼１面参照 北陸勢で初となる夏の栄冠に届かなかった星稜。闘い終えたエースが泣いた。負けた悔しさからではない。「誰かのために野球をやる」との信念からあふれでた涙だった。 「もっとちゃんとしろ」。ベンチ前で敗戦に落胆していた奥川恭伸君（３年）の耳に懐かしい「檄（げき）」が届いた。スタンドには母校の石川県かほく市立宇ノ気中学校の理科教諭、福島栄一さん（４１）がいた。…… 本文：2,050文字 この記事の続きをお読みいただくには、朝日新聞デジタルselect on Yahoo!ニュースの購入が必要です。 朝日新聞社 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
東日本大震災の巨大地震は、断層が非常にゆっくり滑る「スロー地震」と呼ばれる現象の多発域で断層の破壊が止まっていたことを、京都大防災研究所などの研究チームが突き止め、米科学誌サイエンス電子版に２３日、発表した。地震の規模を大きくする断層破壊の広がりを妨げるバリアーとして働いた可能性があり、巨大地震の発生リスクや規模を評価する上で重要な成果だとしている。 スロー地震は海溝型地震を起こすプレート（岩板）境界の断層が、揺れを感じないほどゆっくりと滑る現象。巨大地震の発生域近くで頻繁に観測され、関連性が注目されている。 研究チームは、東北地方太平洋沖に延びる日本海溝に防災科学技術研究所が設置した地震津波観測網「Ｓ－ｎｅｔ」のデータなどから、日本海溝の全域で平成３～３０年に発生したスロー地震を初めて網羅的に検出した。 分析の結果、大震災の巨大地震で断層が特に大きく滑った宮城県沖を南北から挟むように、岩手県沖と茨城県沖でスロー地震が多発していたことを発見。巨大地震の断層破壊は、スロー地震の多発域で停止していたことを突き止めた。 研究チームの西川友章・日本学術振興会特別研究員（地震学）は「スロー地震の多発域では、何年もかけてゆっくりとエネルギーを解消するため、バリアーとして機能したのではないか」と話す。 巨大地震が想定される西日本の南海トラフでも、想定震源域の周辺でスロー地震の多発域が確認されており、同様に断層破壊が広がるのを妨げる可能性があるとしている。 チームは昭和５年以降に日本海溝沿いで発生した大地震でも、スロー地震の多発域では断層が大きく滑っていないことを確認した。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
極めてゆっくり断層がずれて起きる「スロー地震」の多発域が、東日本大震災の原因となった断層の破壊がさらに進むのを阻んでいた―。こんな分析結果を、京都大や防災科学技術研究所（茨城県）などのチームが22日付の米科学誌サイエンス電子版に発表した。地震規模を大きくする断層の破壊を妨げるバリアーとしてスロー地震多発域が働く可能性があり、今後、メカニズムを調べるという。 チームの西川友章日本学術振興会特別研究員は「巨大地震のリスクや規模を検討する上で重要な成果」としている。 チームによると、通常の地震は断層が1秒に1メートル程度急激にずれて起きる。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
医療機関を受診して処方される花粉症薬のうち、同じような効果の市販薬で代替できる薬を公的医療保険の対象外にすると、薬剤費を年約600億円削減できることが22日、健康保険組合連合会（健保連）の試算で分かった。これを踏まえ健保連は医療費抑制のため、市販薬で代替可能なケースは公的保険適用の対象外とすべきだとの提言をまとめた。23日に公表する。 健保連は大企業の社員と家族が加入する健保組合の全国組織。このうち121組合を対象に、2016年10月～18年9月の約2億7千万件のレセプト（診療報酬明細書）を基に分析した。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
アニメ制作会社「京都アニメーション」（京アニ、本社・京都府宇治市）から密着取材を受けたことのある、京都すばる高校吹奏楽部が２２日、京都市内で京アニ制作のアニメの主題歌を披露した。 京アニのスタジオ放火殺人事件で被害に遭った人たちを元気づけようと、同部ではこれまでも千羽鶴を折ったり、募金活動を続けたりといった活動を続けてきた。 この日は京アニのポスター展が開かれている京都文化博物館で、京アニ作品「響け！ユーフォニアム」の主題歌など８曲を演奏し、来場者から惜しみない拍手が送られた。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
自民党の長島昭久元防衛副大臣は２２日夜、韓国が日韓軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決めたことについて「北朝鮮による（韓国を射程に収めた）短距離弾道ミサイル発射という恫喝（どうかつ）に屈した側面もあるだろう。日米との協力より『南北融和』を優先したと見なさざるを得ない」との見方を示した。産経新聞の取材に答えた。 韓国側が破棄の理由に日本政府によるホワイト国（輸出優遇国）リストからの韓国除外を挙げたことに対しては「日米韓の安全保障に関わる話と日韓の経済問題とはバランスが取れていない」と批判した。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
安倍晋三首相が９月中旬に行う内閣改造では、「入閣待機組」の自民党議員約７０人の処遇も焦点だ。首相の通算在職日数は２４日で佐藤栄作を抜いて歴代単独２位となり、今回は歴代最長政権も視野に入れた人事になる。昨夏の党総裁選後の前回は首相を支持した各派閥への配慮が色濃く反映されたが、令和３年９月末の党総裁任期満了を見据えた総仕上げの布陣になるとみられ、手腕が未知数の待機組には狭き門となりそうだ。 内閣改造に向け各派は衆院当選５回以上、参院当選３回以上で閣僚経験のない待機組の処遇を求める。 首相の出身派閥で党内最大の細田派（清和政策研究会、９７人）は入閣待機組を順調に消化してきた。 衆院では当選７回以上は入閣済みで、６回の西村康稔官房副長官や、西村氏と初当選同期の萩生田光一幹事長代行（５回）らが取り沙汰される。参院では当選５回の橋本聖子前参院議員会長、いずれも当選３回の末松信介参院議院運営委員長、岡田直樹参院幹事長代行が適齢期だ。 現在、各派で最大となる閣僚５人を抱える麻生派（志公会、５４人）は会長の麻生太郎副総理兼財務相が留任の方向だ。待機組では衆院予算委員会の田中和徳与党筆頭理事（８回）が筆頭。先の参院選で５選を果たした武見敬三元厚生労働副大臣も候補に挙がる。同派幹部は「麻生氏を含め４人の入閣が目標」と話す。 竹下派（平成研究会、５３人）内では、日米貿易交渉を担う同派会長代行の茂木敏充経済再生担当相の留任が有力視される。茂木氏以外に「少なくとも１人の入閣枠の確保」（派閥関係者）を目標にしている。待機組では同派事務総長を務める山口泰明組織運動本部長（衆院７回）の初入閣を「最優先の取り組み」（同派幹部）と位置付ける。 岸田派（宏池会、４６人）は領袖（りょうしゅう）である岸田文雄政調会長の処遇が焦点の一つだ。岸田氏は「ポスト安倍」に意欲を見せており、そのためのステップとして党務を取り仕切る幹事長就任を望む声が強い。 待機組では、入閣に強い意欲を示す竹本直一元財務副大臣（衆院８回）らの名が挙がる。岸田派は先の参院選で現職４人が落選し、派幹部は「選挙で負け、さらにポストも取れないなら岸田氏は会長としての力量が問われることになる」と打ち明ける。 二階派（志帥会、４５人）が最優先とするのは、二階氏が「閣僚５人分」ともいわれる幹事長に留任することだ。待機組には事務総長の平沢勝栄元内閣府副大臣（衆院８回）を筆頭に二階氏側近の武田良太元防衛副大臣（同６回）らがいる。 石破茂元幹事長が会長を務める石破派（水月会、１９人）では古川禎久元財務副大臣（衆院６回）が適齢期だ。前回は山下貴司法相が当選３回で抜擢（ばってき）されたが、総裁選以降も石破氏は首相の政権運営を批判し続けており、党内で孤立を深めている。派幹部からは「入閣は厳しいのでは」との見方が出ている。 石原派（近未来政治研究会、１１人）は、坂本哲志政調会長代理（衆院６回）の入閣に期待がかかる。派幹部は「閣僚ゼロの現状を打開したい」と意気込む。 無派閥議員では首相に近い河井克行総裁外交特別補佐（同７回）や菅原一秀元財務副大臣（同６回）らが適齢期だが、首相官邸で滝川クリステルさんとの結婚を発表した小泉進次郎厚生労働部会長（同４回）の起用も取り沙汰されている。（長嶋雅子）Source : 国内 - Yahoo!ニュース
超党派でつくる日韓議員連盟（額賀福志郎会長）の幹事長を務める河村建夫元官房長官は２２日夜、韓国が日韓軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決めたことについて「（ＧＳＯＭＩＡの）延長をきっかけに今後の日韓関係を正常に戻す努力を続ければいいと思っていたが、極めて遺憾な思いでいっぱいだ」と述べた。東京・羽田空港で記者団に答えた。 日韓議連は、９月に韓国の韓日議員連盟との合同総会を東京都内で開催する予定だ。しかし今回の破棄決定を受け、河村氏は「（合同総会の）開催が難しくなり、延期せざるを得ないという感じがしている」との見解を示した。 河村氏は「われわれは（韓国との）パイプを切るつもりはなく、話し合いは続けたい」と強調する一方、「今の状況の中で、韓国側と建設的な話し合いができるのかどうか、一抹の不安がある」と指摘した。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
8/22(木) 23:29配信 立憲民主党の福山哲郎幹事長は２２日夜、韓国が日韓軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決めたことについて、「北東アジアの安全保障環境に変化の兆しは見られず、今も北朝鮮は飛翔（ひしょう）体を発射している。こうした中での決定は遺憾であり、残念だ」と述べた。産経新聞の取材に答えた。 今後の日本政府の対応については「これ以上エスカレーションしないよう両国政府による対話継続を望みたい」とも指摘した。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース
韓国が日韓軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）の破棄を決めたことについて、締結された２０１６（平成２８）年当時に外相を務めていた自民党の岸田文雄政調会長は２２日夜、「外相として当時、締結を働きかけた立場として、誠に残念だ」と述べた。産経新聞の取材に答えた。 ＧＳＯＭＩＡをめぐっては、韓国が１２年６月、締結直前に延期した経緯がある。政府はその後も粘り強く締結を呼びかけ、実現に導いた。 岸田氏は今回の韓国の対応について「日米韓の連携がゆらいでいるという間違ったメッセージを北朝鮮に送ることを心配する」と語った。その上で、「（ＧＳＯＭＩＡ）は安全保障上、互いにメリットがある。韓国はより冷静であることが求められる」と強調した。 超党派の拉致議員連盟の会長を務める古屋圭司元拉致問題担当相（自民）は、破棄について「深刻な問題だ。韓国は最終的な解決に向け、知恵を出す必要がある」と訴えた。 古屋氏は「韓国は感情的になっている」と述べ、日本政府にも冷静な対応を求めた。 【関連記事】 Source : 国内 - Yahoo!ニュース