IT大手GMO、マスク着用を原則「任意」に　職場の感染対策見直し

　IT大手のGMOインターネットグループは20日、職場における社員のマスク着用について、これまで社内のルールで「必須」としていたのを原則として「任意」に変えた。ネット広告や金融などを手がけており、グループ全体の従業員数は約7千人。欧米ではマスク着用の義務化を緩和する動きもあるが、日本の企業では珍しいという。

　出社時の検温、消毒や職場での仕切り板の設置といった感染対策は続ける。社外の人が出入りする共有スペースなどでは、引き続きマスクを「必須」とする。

　同社が今月中旬に社員に実施したアンケートでは、仕切り板がある場合には「マスク着用は不要」という回答が約6割に上ったという。マスクの着用で、言葉が聞き取りづらく表情が分かりづらいといった意見もあった。

　同社は感染対策を見直す「緩和宣言」をこの日から打ち出した。マスク着用ルールのさらなる緩和も状況に応じて検討していく。（女屋泰之）