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Le guide sur la culture, la langue et l'histoire du Japon.

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vendredi mai 7, 2021

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Mois : mai 2021

ニュース 社会
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若者移住する「住みたい田舎」 インスタ改革も連ドラも

7 mai 2021
Japonologie
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 ミカン畑のすぐ隣に、ぽつんとロッジ風の建物が立つ。入り口の看板には「コワーキング」「移住相談」の文字が見える。中に入ると、テーブル、いす、カウンター席が並んでいる。  ここは、三重県南伊勢町内瀬地区。広大な熊野灘は景色の一部だ。そんな南伊勢町の自然を凝縮したような場所に2019年8月、さまざまな職種の人が仕事場として使えるコワーキングスペース「しごとば油屋Ⅱ」がオープンした。  運営を担当するのは、任意団体「むすび目Co-working」の西川百栄さん(46)と西岡奈保子さん(33)。2人は、町の移住定住コーディネーターとして、移住相談の窓口役も担っている。  西川さんは南伊勢町で育った。就職を機にいったん町外に出たが、Uターンで戻ってきた。  中学生だったころは、このまま田舎でずっと暮らす自分を想像できなかった。「就職は県外へ」と考えたのは自然の流れだった。京都府内の会社に就職。町を離れて、都会への憧れをかなえた。  しかし、あれほど閉塞(へいそく)感を感じていたのに、たまに故郷へ帰ると違った。子どものころは当たり前だった自然に囲まれた環境を、とても貴重に感じた。「目に入る90%が緑と海。夜になると、自然と暗くなって、静かになる」  京都へ戻ると、星が見えない夜に違和感を覚えるようになった。そして、気付かされた。  「私って地元のこと大好きなんだ」 高齢化率が5割を超える人口約1万2千人町への移住者がここ数年、右肩上がりで増えています。中でも、移住した若者の活躍が目立っています。なぜこの町を選んだのか。記事後半で、彼らの暮らしぶりと共に紹介します。  その後、仕事で三重県松阪市… この記事は会員記事です。無料会員になると月5本までお読みいただけます。 残り:1513文字/全文:2113文字 【5/11まで】デジタルコース(月額3,800円)が今なら2カ月間無料!詳しくはこちら Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

ニュース 社会
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北海道で248人感染 札幌以外でも感染増目立つ

7 mai 2021
Japonologie
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 北海道内で6日、新型コロナウイルスの感染者が新たに248人確認された。新たな死者は4人。このうち札幌市では154人の新規感染者が確認され、死者は4人。  札幌以外の保健所設置市(旭川、函館、小樽)の公表分は、旭川市13人、函館市7人、小樽市8人。道庁公表分は66人。  札幌市では新たなクラスター(感染者集団)が3件発生。認可保育施設で職員と園児計5人、食品関連会社で従業員10人、サービス付き高齢者向け住宅で従業員と利用者計6人が感染した。既存のクラスターでは、3日発表の医療機関で患者4人が増え、計28人となった。  小樽市ではすでにクラスターと認定された小樽桜陽高校で新たに生徒1人の感染が確認され、計6人(いずれも生徒)となった。  最近は札幌市以外での感染の増加が目立ち始めている。大型連休中の移動増が影響しているとみられ、「感染が多発している地域から来た親族からの感染例も出ている」(函館市の担当者)という。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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米国で別姓婚の夫婦「日本でも有効」 地裁判決が確定

7 mai 2021
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村上友里2021年5月7日 13時58分  米国で別姓のまま結婚した映画監督・想田(そうだ)和弘さん(50)と柏木規与子さんが、別姓での婚姻関係を日本でも認めるよう国に求めた訴訟で、訴えを退ける一方で海外での婚姻は日本でも有効と認めた東京地裁の判決が7日、確定した。  判決は、国内でも原告2人の婚姻は成立するとしたが、別姓での婚姻届の不受理は家裁に不服を申し立てるのが適切として原告の訴えを退けた。原告側は「婚姻成立を認めた今回の判決を確定させたい」として控訴しなかった。家裁への申し立ては検討するという。  2人は2018年、日本で別姓のまま婚姻届を提出したが受理されず、戸籍への婚姻関係の記載を求めていた。(村上友里) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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デザイナーの氏名ブランドがピンチ 相次ぐ商標登録不可

7 mai 2021
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 デザイナーの氏名を冠したブランド名が商標登録できない――。近年、特許庁や知的財産高等裁判所のそうした厳しい判断が相次ぐ。タケオキクチなど、ファッション界では氏名を看板にするブランドが多数あるが、新しい登録が難しくなっている。当時から法律の条文は変わっていないのに、現在はなぜ認められないのだろうか。  関係者らがきっかけの一つとみるのが、2019年の知財高裁の判決だ。ロックバンド「エアロスミス」のボーカリスト、スティーブン・タイラーらも着用するジュエリーブランド「KENKIKUCHI(ケンキクチ)」が、文字列を含んだロゴマークの登録を特許庁に18年に拒絶され裁判に持ち込んだが、結果は変わらなかった。 「他人」全員の承諾必要?  根拠は商標法4条1項8号が「他人の氏名」を含む商標を、同姓同名の他人の承諾なしに登録できないと定めているからだ。「自分の名前を無断で商標として登録されない」という人格的利益の保護が趣旨だという。そのため、たとえデザイナー自身の氏名でも、同姓同名の他人が存在する限り、その他人の承諾が必要だと判断されているのだ。  判決文などでは、特許庁が「同姓同名の他人」が実在するかどうかを調べる手法の一つに、電話帳「ハローページ」を参照していることが分かる。また、この場合はローマ字表記のため「菊地健」「菊池健」など、著名無名を問わず同じ発音とみられる人々全員からの承諾が必要だというのだ。  また、少なくともその数年前… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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沖縄知事、連休にBBQツイート 「深く反省したい」

7 mai 2021
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光墨祥吾2021年5月7日 14時01分  沖縄県の玉城デニー知事は7日午前の記者会見で、大型連休中の家族でのバーベキュー(BBQ)に関する自身のツイッターへの投稿について問われ「不快な思いをさせてしまったことに深く反省したい」と謝罪した。  玉城氏は5日、ツイッターで「GWの予定は実家と山の神の実家庭でのBBQ」などと投稿。6日夜に削除し「反省」と改めて書いていた。  会見では4、5日の2日間、自宅や妻の実家の庭などで家族とバーベキューをしたと説明。互いに1メートル以上の距離を取り、マスクを付けていた。ただ、同居しない家族も含まれ、最大で6人が参加していたという。玉城氏は「私としては家族との食事という認識。不特定多数とのバーベキューとは性格が異なる」と語った。  沖縄県内は新型コロナウイルスの感染拡大で「まん延防止等重点措置」が適用され、この日の会見も重点措置延長の必要性を説明するためのもの。県は、会食について短時間で同居家族などと少人数での実施を求めている。今回、同居しない家族が含まれていた点について、県の担当者は「普段から一緒にいない親族などであれば感染リスクは否定できない」と取材に話した。(光墨祥吾) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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五輪中止ネット署名、2日で18万人 宇都宮氏呼びかけ

7 mai 2021
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 人々の命と暮らしを守るために、東京五輪の開催中止を――。  弁護士で元日弁連会長の宇都宮健児さん(74)が5日、署名サイト「Change.org」を通じた署名活動を開始した。すると、7日午前9時の時点で、すでに18万人以上の署名が集まった。  なぜ、署名活動を始めたのか。宇都宮さんは次のように説明している。  「医療が逼迫(ひっぱく)し、ワクチンも行き渡らない中で五輪を開催すれば、国民の命と健康を犠牲にすることになる。世界的にもワクチンの接種状況、医療の充実度に格差がある状況で、公平な競争ができるのか。五輪はいったん中止すべきだ」  大型連休中の経験も後押しした。  宇都宮さんが主催する市民団体「反貧困ネットワーク」などは5月3日と5日、東京・四ツ谷の聖イグナチオ教会で日用品や食料を無償配布する「大人食堂」を開催した。約800人が列をなした。  「新型コロナウイルスの影響で住まいや仕事を失った人への支援がなおざりにされている。五輪中止で浮く予算は困窮した人たちへの支援に使うべきだ」との思いは強まったという。  報道各社の世論調査などでは… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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「教職員からセクハラ」88件 小中生調査、静岡県教委

7 mai 2021
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 静岡県教育委員会は、公立小中学校の児童生徒を対象に実施した教職員によるセクシュアルハラスメント(セクハラ)のアンケート結果を公表した。「不必要な身体的接触」や「羞恥(しゅうち)心を害する内容の発言」などの回答が計88件寄せられたが、懲戒処分に当たる事案は確認されなかったという。県教委は調査結果をもとに、教職員自らの言動を振り返るチェックリストを作成し、意識啓発を図る。  アンケートは、わいせつ事案による教職員の懲戒処分の多発を受け、昨年12月~今年3月に初めて実施した。県内の政令指定市を除く公立小中学に通う小学5年~中学3年生の計9万9859人が対象。9万6692人(回答率96・8%)から回答を得て、4月下旬に結果を発表した。  このうち「自身もしくは友人がセクハラを受けた」という回答は計88件あった。小学校で25件、中学校で63件だった。同一の教職員による情報が複数寄せられた事例もあった。  内容別で、最も多かったのは「不必要な接触」の46件。「授業中に頭や顔を触られた」「通りすがりに髪を触られた」「部活中に腰の辺りを触られた」といった事例があった。次に多かったのが「不必要な接近」が16件で、「部活中、距離が近くじろじろ見てくる」「換気のために女子トイレに入って窓を開けた」などがあった。  また、「羞恥(しゅうち)心を害する内容の発言」は9件で、具体的には「友達が『いい体になったね』と言われた」「体重を他の生徒にばらされた」などだった。  ほかにも、「体育のときに『かわいいね』と言われ怖かった」「授業中に『男だから泣くな』と発言した」「女子生徒に卒業したら連絡先を交換するよう話していた」という回答が寄せられた。  県教委によると、回答をもとに不適切な言動が確認されたものについては、各学校で教職員に注意指導をした。再発防止を徹底するため、県教委は市町教委に継続的な観察や指導を求めるという。  昨年度の教職員の懲戒処分は25件。そのうち11件がわいせつ関連で、児童や生徒に対するわいせつが7件、職員に対するわいせつが1件、一般の人に対するわいせつが3件だった。19年度も懲戒処分事例で、児童や生徒に対するわいせつ事案が7件あった。  県教委は今年度も同様の調査を実施する方針だ。担当者は「潜在事案をあぶり出すとともに、児童生徒と教職員のセクハラに対する意識も高めていきたい」と話す。(黒田壮吉) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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人と接したい、会話したい #コロナを生きる言葉集

7 mai 2021
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 人と接したい、会話したいという欲があるのかもね(靴磨き職人のパブロ賢次さん)  70歳になるパブロさんは東京駅前で半世紀の間、靴を磨いてきた。客は日に約20人、働くのは年に200日ほどなので、これまで延べ20万人分の靴を磨いてきたことになる。企業の重役や政治家も訪れるという。  足元を見つめながら時代の変化を感じてきた。昨春の緊急事態宣言の時には、外を歩く人があまりに少なく、休業を余儀なくされた。解除後でもオンライン会議などのテレワークが増え、いまも丸の内に来る人は半減したように感じている。  常連客は靴にこだわりがある人が多い。ただ最近はちょっとした変化があるという。これまでには来なかったような、安物で、手入れをされていない靴を履いた若者も訪れるようになった。困った時、靴を磨く中で知り合った人から助けられたこともある。「人間はコミュニケーションをとる動物だからね。僕も話すのが楽しみなんだ」(藤野隆晃)      ◇  誰もが経験したことのない日々が続いています。様々な立場、場面の言葉を集めます。明日に向かうための「#コロナを生きる言葉集」。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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亡き愛猫が生んだ「ひげケース」 闘病5年、天まで届け

7 mai 2021
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 300円アイテムを中心に販売する「3COINS(スリーコインズ)」。  その店頭で、売り切れが相次いでいる商品がある。  抜け落ちた猫のひげをしまっておくための「ひげケース」(税込み330円)だ。  猫と一緒に暮らしている人たちは、ひげを大事にとっておく人も多い。  亡き愛猫のひげを、お守り代わりに持ち歩いている人もいる。  そんな需要に応える商品を企画したのが、3COINSを運営する株式会社パルの小早川沙織さん(31)だ。  ひげケースが世に出ることになったきっかけは、今は亡き「クルーシー」の存在だ。  閉店する猫カフェから引き取り、その帰り道で病気が判明した猫。  獣医師から「5年も持たない」と言われた日から、5年以上生きて、10歳3カ月で逝ってしまった猫だ。 出会いは2014年春  クルーシーと初めて会ったのは2014年春。大学を卒業して、3COINSでアルバイトをしていた時だ。  ひとり暮らしをしていた部屋がペット可の物件だったので、飼ったことがない猫を迎え入れたいと思っていた。  ペットショップで買おうとは思えず、ネットで保護猫を譲り受けようと探していたら、閉店する予定の猫カフェを紹介された。  当時住んでいた横浜から電車で3駅行ったところにお店があり、中に入ると10畳ぐらいの部屋に30匹ほどの猫がいた。  入った瞬間、なぜか「この子だ」と思った猫がいた。それがクルーシーだ。  近づいて頭をなでようとしたら、手をひっかかれてしまった。  5歳の気性が荒いオスだったが、「猫ってこんなもんかな」と思い、迷わず連れて帰った。 動物病院を探して  異変に気づいたのは、帰りの電車の中だった。  まるで犬のようにハァハァと… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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大分駅前の抗原検査センター、だれでも利用可能に

7 mai 2021
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 大分市は6日、JR大分駅前で市が運用する新型コロナウイルスの抗原検査センターの利用対象を7日から「市内の店舗の利用者や従業員など」に拡充すると発表した。実質的に市内外の誰もが検査を無料で受けられるようになる。  これまでは「県外との往来があった人」が対象だったが、確認される感染経路不明者数が高止まりするなか、無症状段階で感染者を把握し、感染拡大を食い止めるのがねらい。商業振興の予算を使うため、店舗利用者はレシートを、従業員は社員証を示せば、市外在住者も検査を受けられる。  抗原検査センターは、大型連休で来県する観光客や帰省客などからの感染拡大を防ごうと、4月29日に開設された。抗原検査で陽性だった人をPCR検査につなぐ仕組みで、今月5日までの1週間で5081人が利用して5人の陽性者発見につながっている。  佐藤樹一郎市長は「これまで… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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