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Le guide sur la culture, la langue et l'histoire du Japon.

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vendredi décembre 17, 2021

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Mois : décembre 2021

ニュース 社会
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大阪のビル火災で27人心肺停止、うち3人死亡 放火の可能性も

17 décembre 2021
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 17日午前10時20分ごろ、大阪市北区曽根崎新地1丁目の鉄骨鉄筋コンクリート8階建ての「堂島北ビル」で、「4階部分が燃えている」と通行人らから119番通報が多数入った。大阪市消防局によると、28人が負傷し、うち27人が心肺停止。搬送先の一つの済生会中津病院(大阪市北区)によると、3人の死亡を確認したという。  大阪府警の捜査関係者によると、現場は雑居ビルで、4階部分にはクリニックが入っている。捜査関係者によると、「男が火を付けた」という情報があり、府警は放火の可能性があるとみて、緊急配備を敷いて捜査している。  府警と市消防局は、ビル内にまだ取り残されている人がいるとみて救助作業を進めていたが、午後0時半までに救出を終えた。心肺停止は男性17人、女性10人で、負傷したもう1人は女性という。  大阪市消防局によると、火は約30分後に消し止められたが、延べ約600平方メートルのうち4階部分約20平方メートルが焼けた。消防車75台が出動した。  現場はJR大阪駅から南に400メートルの繁華街「北新地」の一角。火災の影響で、一帯は一時通行止めになった。 過去に起きた主な建物火災 1972年5月 大阪・ミナミの千日デパートビルで火災。118人死亡、42人重軽傷   82年2月 東京都千代田区のホテルニュージャパンで火災。33人死亡 2000年3月 神戸市のテレホンクラブが入るビルで放火。4人死亡   01年9月 東京・新宿の歌舞伎町で雑居ビルで火災。44人死亡   08年10月 大阪・ミナミの個室ビデオ店で放火。16人死亡   09年3月 群馬県渋川市の高齢者施設「静養ホームたまゆら」で火災。10人死亡      7月 大阪市此花区のパチンコ店で放火。4人死亡、19人重軽傷   12年5月 広島県福山市のホテルで火災。7人が死亡   15年10月 広島市のメイドカフェなどが入る雑居ビルで火災。3人死亡   19年7月 京都市の京都アニメーションのスタジオで放火。36人死亡、32人重軽傷 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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京都・柳川三味線の伝統を守れ 持続可能に和紙で代用

17 décembre 2021
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 京都で伝承される柳川三味線の皮を和紙で代替する試みに、演奏家が挑戦している。三味線の胴には伝統的に猫などの皮が張られてきたが、動物愛護の意識の高まりなどで難しくなっている。伝統を未来につなごうと、持続可能な方法を模索する。  柳川三味線の演奏家で京都當道(とうどう)会大師範の林美恵子さん(72)=京都市上京区=は数年前、なじみの和楽器店から、三味線に使う皮が近い将来なくなるおそれがあると告げられた。  近年、こうした皮は国内で入手が難しく、中国や東南アジアからの輸入に頼ってきた。林さん自身も、海外で演奏した経験などから、このままでは三味線が国際的に通用しなくなるとの問題意識があった。三味線の皮は使っていると劣化し、音色が悪くなるため、定期的な交換が必要だという。  そこで考えたのが、和紙での… この記事は会員記事です。残り688文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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カレーの中村屋、「人手不足」でネパール人を不法就労させた疑い

17 décembre 2021
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2021年12月17日 15時03分  インドカレーで知られる「新宿中村屋」を展開する中村屋(東京都新宿区)について、警視庁は17日、外国人を不法に働かせたとして、埼玉工場(埼玉県久喜市)管理課の男性係長(52)を出入国管理法違反(不法就労助長)の疑いで書類送検し、発表した。法人としての同社も送検した。係長は「違法とわかっていた。慢性的な人手不足の解消を優先してしまった」と話したという。  組織犯罪対策1課によると、送検容疑は2018年11月~21年6月、さいたま市浦和区の人材派遣会社「And MiRAiZ」から派遣された20~30代のネパール人6人について、通訳などとして働ける「国際業務」のビザで日本で暮らしていると知りながら、肉まんや菓子を製造する埼玉工場の作業員として働かせたというもの。ほかにも計約30人のネパール人やベトナム人が不法に働かされていた疑いがあり、組対1課が裏付けを進めている。  係長は上司に相談せず、単独でこうした行為を繰り返したと同課はみている。調べに「日本語が堪能で優秀だったので雇用を続けた」と説明したという。  中村屋は1901(明治34)年創業。同課によると、鈴木達也社長は任意の調べに「考えが甘かった。代表取締役として反省し、業務体制や組織対応を見直し、現場への運営の助言や社員教育を強化したい」と話したという。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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大掃除前にごみ袋が欠品、急場しのぎの代替策 町「分別は徹底を」

17 décembre 2021
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上田真美2021年12月17日 11時27分  奈良県上牧町の町指定ごみ袋の一部が欠品状態になっており、町は大掃除時期を控えた20日から、代替品の使用を認める緊急対応を取る。  欠品状態になっているのは黄色の「燃えるごみ用」の45リットル(大)袋。次回入荷は来年1月下旬を予定している。町では他のサイズを使ってもらうほか、今月20日から来年1月末までは、緑色の「燃えないごみ用」の45リットルと30リットルの袋を「燃えるごみ用」の代替品として使えるようにする。ごみの分別は徹底するよう求めている。  同町建設環境課によると、町指定の袋は年2回、中国の工場に発注しているが、コロナ禍の影響で生産が止まったり、流通網での遅れが生じたりしているという。また、ごみの分別方法が変わり「燃えるごみ」で出せるものが増えたことや、外出を自粛し、家の片付けをする人が増えたことで、燃えるごみ用の袋の需要が高まったとみられるという。(上田真美) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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大阪の繁華街で火災、二十数人意識不明の情報 警察は事件性を捜査

17 décembre 2021
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2021年12月17日 11時40分  17日午前10時20分ごろ、大阪市北区曽根崎新地1丁目のビルで、「4階部分が燃えている」と通行人らから119番通報が多数入った。大阪市消防局によると、火は約30分後に消し止められたが、ビルの一部が少なくとも約20平方メートル焼けた。捜査関係者によると、二十数人が意識不明の重体という情報があるという。  大阪府警は事件性があるとみて調べている。現場はJR大阪駅から南に400メートルの繁華街。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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マイボトルなら無償でジュースも ペットボトル減へ、近大で実験

17 décembre 2021
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会員記事 編集委員・中島隆、狩野浩平2021年12月17日 11時49分  近畿大学は、大学キャンパスでのペットボトルの消費削減を目指した実験を、大阪府東大阪市にあるキャンパスで始めた。学生と教職員あわせて約160人がモニターとなってマイボトルを持参、飲料を1日3回までドリンクサーバーで飲めるようにして、ペーパーレスならぬペットボトルレスの実現に向けて踏み出している。  近大によると、日本人1人あたりのペットボトル消費量は年間183本。東大阪キャンパスには約2万5千人の学生が在籍、年間450万本以上のペットボトルが消費されていると推測されるという。実験を担当する経営学部の古殿(こどの)幸雄教授(58)は「マイボトルを持ってくるのがカッコいいとイメージができれば、ペットボトルレスの実現は早いと思います」と話す。  実験は12月1日にスタートし、24日までの予定。飲み物を提供するサーバーとマイボトル洗浄機を、キャンパス内のコンビニに設置した。  実験には、大阪に本社がある企業が協力する。飲料は、ウーロン茶、コーラなど9種類で、「サントリー」が無償提供を買ってでた。マイボトル洗浄機は、「象印マホービン」と、部品洗浄機をつくる「中農(なかの)製作所」(東大阪市)が共同開発したものが無償提供されている。  洗浄機は高さ70センチ、幅25センチ、奥行き40センチ。人の手元にあたる位置に、直径7センチほどの穴が二つある。  この穴にマイボトルの口を差し込み、スイッチを押すと、洗剤や漂白剤が噴射されてボトル内を洗う。もう一つの穴にはボトルのふたを入れて洗うことができる。すすぎや送風による脱水を含め、約40秒で洗浄できる。 これまでの洗う場所「トイレぐらいしかない」  象印は2006年から、環境… この記事は会員記事です。残り771文字無料会員になると月5本までお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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コロナ禍で減収の会社員ら標的 「買い取り金融」で18日電話相談会

17 décembre 2021
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室矢英樹2021年12月17日 7時00分  商品の売買を装い、高利で金を貸し付ける新手のヤミ金融が横行しているとして、弁護士や司法書士らが被害者支援の団体「買い取り金融対策全国会議」(事務局・大阪)を17日結成する。代表幹事の前田勝範司法書士が16日、大阪市内で記者会見し、「コロナ禍が広がった昨年以降、全国で被害が急増している。一斉提訴を視野に救済に取り組む」と述べた。  買い取り金融の利用者はコロナ禍で収入が減った20~30代の会社員らに多い。手口には、利用者が電子書籍などを購入し、評価を投稿すると、業者が報酬を振り込んだ上で給料日に商品代金を請求する「後払い」がある。最近は、利用者がタブレットやゲーム機などの写真を送ると、業者が査定し、商品を受け取る前に現金を渡す「先払い」の手口が広がる。利用者が商品を送らないと、高額の違約金を請求している。 「買い取り金融」の手口  金融庁は6月、後払いについて「貸金業に該当するおそれがある」とする注意喚起のチラシを作成した。全国会議事務局長の山下正悟司法書士は「先払いの手口は業者、利用者ともに、金の貸し借りを目的としており、ヤミ金融と変わらない」と指摘。一部の業者は貸金業法違反、出資法違反の疑いもあるという。  全国会議は18日午前10時~午後5時、無料の電話相談会(06・6361・0546)を開く。23日には、金融庁と警察庁に取り締まり強化などを申し入れる。(室矢英樹) 「買い取り金融」の主な相談窓口 ◇金融庁金融サービス利用者相談室  電話0570・016811 受付時間:平日10~17時 ◇消費者庁の消費者ホットライン  電話188 *各自治体の消費生活センターにつながる ◇大阪いちょうの会(大阪クレサラ・貧困被害をなくす会)  電話06・6361・0546 受付時間:平日13~17時   *「買い取り金融被害110番」は12月18日10~17時に開催 「買い取り金融対策全国会議」の司法書士らが記者会見し、利用者の被害状況を説明した=2021年12月16日、大阪市北区、室矢英樹撮影 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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学校運営はPTAの会費頼み? 机・チョーク・アクリル板…年1億円

17 décembre 2021
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 学校運営のためにPTAなどからの寄付がどれくらい使われているのか。高松市立小中学校71校のうち、68校で年間に総額計1億円以上が支出されていることが、市議の各校への調査で判明した。学校運営経費は公費負担が原則だが、教材や備品購入、新型コロナウイルス対策に寄付が充てられていた。厳しい市財政が続く中、各学校からは「(公費だけでは足りず)保護者負担に頼らざるを得ない」との回答が相次いだ。  調査は植田真紀市議が、市立の小学校49校と中学校22校に対して実施し、全校から回答を得た。2018~20年度の3年分について、保護者が支払うPTA会費や教育後援名目とした会費を原資とした支出額や使途を尋ねた。  小学校では49校中46校で支出があった。およそ半数で毎年100万円以上の支出があり、昨年度最も多い学校は441万円だった。中学校では全22校で支出があり、昨年度の最多校は613万円だった。  支出内容は多岐にわたる。教科書(少人数担当用)や理科実験用具、図書など児童・生徒の学習に直接関係すると思われるもののほか、机やいす、ロッカー、チョーク、傘立て、清掃用具、印刷関連用品、体育館ワックスなどの備品もあった。また、昨年度はマスクやフェースシールド、アクリル板、体温計など新型コロナ対策用品も目立った。  学校運営の経費は、学校教育法や地方財政法により、公費で賄うのが原則だ。ただ、「経費」の範囲はあいまいで、文部科学省財務課の担当者は「どの学校にも備えるべき標準的な備品や施設修繕は自治体財源で賄うべきだ。一方、それ以上に充実した教育環境のためにと、PTA側が自発的に望むものであれば(寄付は)問題ない」とする。  調査の回答からだけでは、寄付が「必要不可欠」な支出に充てられているのか、「よりよい教育環境」のための支出なのかどうかまでは判然としない。だが、各学校からは「PTA費を充てなければ学校運営経費を賄えない。保護者負担を減らすために公費の増額を希望する」「(PTAの加入者が減った場合)対応をどうすればいいのか苦慮している」といった、必要不可欠な支出に充てているかのような回答が相次いだ。  また、PTAのお金をすぐに使える「第二の財布」としてあてにしている実態も浮き彫りになった。ある学校は「(公費は)購入の手順が手間」と回答。「(PTAからの)寄付という認識はなかった」という回答もあった。市立小の校長の一人は取材に、「PTAの理事会で、こういうものを購入したいとこちらから話して賛同を得て業者に発注する。緊急を要する場合は事後承認のこともある。子どもたちに財政難による不利益を背負わせたないという思いからだ」とも話す。  このような高松市立学校の経費調達について、近畿圏の教育委員会の担当者は「任意団体のPTAのお金を、学校が最初から当てにしているならば不健全」と疑問を投げかける。東京都教育委員会は50年以上も前の1967年には、「(私費負担の依存は)義務教育の正常な発展に大きな障害となるので、早急に解決しなければならない」と、各区教委に通知を出している。  高松市教委は2010年に、今回の市議と同様の調査(09年度分)を実施し、「保護者から多くの支援を受けていたことが判明した」(市教委の担当者)として、翌年度から学校運営にあてる公費を増額した経緯がある。だが、今回の調査の支出総額は、当時を大幅に上回っていた。  市教委は10年前の調査以降、このような寄付に頼る学校運営の実態は把握していない。  植田市議は「義務教育は無償であり、本来公費で賄うべきものまで保護者に背負わせてはいないか。市や市教委は現状をしっかり把握し、公費を増やすべきだ」と指摘する。  今回の調査を受け、市教委の担当者は13日の市議会で、「学校からの相談に応じ、PTAに頼らざるを得ない状況を改善できるよう努めたい」、大西秀人市長は「大幅な財源不足が見込まれ、ただちに学校運営費を大幅に増額することは困難だが、必要経費は適切に予算措置を講じる」と、それぞれ答弁した。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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阿蘇の四季映す 光の外輪山 直径約24mの巨大オブジェ 熊本市

17 décembre 2021
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藤脇正真2021年12月17日 7時30分  JR熊本駅の白川口駅前広場に、阿蘇の外輪山をモチーフにした巨大オブジェ「ASO CALDERA HIKE(アソ カルデラ ハイク)」が登場、駅の利用客や買い物客の目を楽しませている。  夜にはプロジェクションマッピングショーで鮮やかに彩られ、野焼きや満天の星などの「阿蘇の四季」が直径約24メートルの円形スクリーンに映し出される。  来年1月10日までの期間中、午後6時から10時まで上映される。(藤脇正真) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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芸能リポーター井上公造さん、活動「一区切り」 全レギュラー降板へ

16 décembre 2021
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 芸能リポーターの井上公造さん(64)が来年3月末で活動に一区切りをつけ、現在レギュラー出演しているテレビ番組を全て降板する。16日、自身が運営するYouTubeのチャンネルで明らかにした。“卒業”する番組は日テレ系「情報ライブ ミヤネ屋」、読売テレビ系「上沼・高田のクギズケ!」(中部・西日本ネット)、朝日放送「おはよう朝日です」(関西ローカル)、「キャスト」(同)など多数にのぼる。 理由は体調不良と年齢  第一線から離れることを決意した理由は、体調不良と年齢だという。井上さんは約7年前から自律神経の不調に悩まされており、目まいがしたり、寒気を感じたりすることが重なっていた。「番組本番のCM中に倒れ、迷惑をかけたことがある。薬も手放せない」と説明。また、「今月末に65歳になる。還暦の時に『男性の平均年齢を考えると、残りは20年ちょっとしかない。他にも色んなことにチャレンジしたい』と強く意識した」と語った。  大学卒業後に食品関係の会社に就職したのち出版社に転職し、その後サンケイスポーツの記者になった井上さんは1986年、芸能リポーターの第一人者だった梨元勝さんにスカウトされてリポーターに転身。これまでの活動を振り返り、「美空ひばりさん、勝新太郎さん、石原裕次郎さん、松田聖子さん、中森明菜さんら、日本の芸能史を飾った人たちに直接取材できたことは光栄だし、財産」と話した。 芸能リポーターの新たなスタイルを確立  一方で、当時のワイドショー… この記事は有料会員記事です。残り706文字有料会員になると続きをお読みいただけます。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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