Jour : 22 octobre 2023

　10月5日、都内在住の「はぐれ」さんは自宅の最寄り駅へと急いでいた。 　新宿で予定されていた用事に間に合わせるためには、次の電車を逃すわけにはいかない。 　なんとか乗り込んで、予定通り新宿駅に到着。 　「ルミネエスト新宿」で用事を済ませて自宅に戻った時、首元に手を当てて気づいた。 　「けやきのペンダントがない！」 　けやきは、10年近く連れ添った雑種の元保護犬。 　3年前、悪性の腫瘍（しゅよう）でこの世を去った。 　ペンダントは、けやきが元気だったころに友人が手作りしてくれたものだ。 　卵形のペンダントトップには、可愛らしい写真が収められている。 　けやきがいなくなってから、外出時には必ず身につけていた宝物。 　それだけに、再び愛犬を失ったような気持ちだった。 　ルミネエスト新宿で訪れた店や、インフォメーションセンターに電話したが、届いていない。 　鉄道会社や警察にも問い合わせたが、答えは同じだった。 　留め金に緩みがないかを確認するために、この日も身につけた後で引っ張ってみたのに。 　よりによって多くの人が行き交う新宿で落としてしまうなんて。 　もっと早くに気づいていれば、探して見つけることができたかもしれないのに。 　なんて私はバカなんだ、このバカ、バカ、バカ……。 　そんなことを思っていたら… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　欧米の大学を中心に留学費用が高騰している。ウクライナ危機を受けたエネルギー価格の上昇に加え、1ドル=150円前後まで進んだ円安も重なったためだ。留学をあきらめる学生が続出し、希望者が集まらず中止になる留学企画もある。朝日新聞と河合塾が今夏実施した共同調査「ひらく　日本の大学」には、「異変」を伝える回答が相次いだ。（編集委員・増谷文生） 　京都橘大の増井武徳・国際系事務課長は昨秋、ある「変化」を感じた。コロナ禍で中断した留学が再開すると、例年募集定員に達しなかったマレーシアの大学を希望する学生が急増したのだ。 　同大の国際英語学部は、2年次に海外の協定校への1年間の留学が原則必修だ。これまでは渡航先はカナダや豪州、英国などが人気だった。 　2019年度に英語で学べるマレーシアの2大学に留学したのは計12人だったが、今年度は計24人。各大学の上限は10人だが特例で人数を増やした。「多くの保護者から、留学費用の高騰を心配する声を聞いていた」と増井課長は話す。 「ひらく　日本の大学」調査　朝日新聞と河合塾が共同で、2011年から全国の大学（大学院大学、通信制のみの大学はのぞく）を対象に実施。今年の調査は6～8月に778大学に行い、643大学（83％）から回答を得た。 ■大学、アジアで協定校探し… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　22日午後6時ごろ、大分県別府市実相寺の小野清二さん（60）方から出火していると、近所の人から119番通報があった。大分県警別府署によると、火は約1時間後に消し止められたが、木造2階建ての住宅が全焼し、焼け跡から男性2人の遺体が見つかった。 　消防によると、小野さんは兄と弟と3人暮らし。小野さんは無事だが、同居する2人と連絡が取れていないといい、別府署が身元確認を急いでいる。現場周辺は住宅が立ち並ぶ一角。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　「毎日毎日、同じことの繰り返し。きょうも誰にも自分の気持ちを話せなかったな」 　午後8時半。長野市の女性（32）は、キッチンで皿洗いをしながらそんなことを考えていた。考えているうちに、涙が止まらなくなった。 　すぐ目の前にあるリビングには、夫（35）や子どもたちもいるのに。 　涙が乾かぬうちに、夫が冷蔵庫にお茶を取りに来た。夫は女性をちらりと見て、気付いたようだったが、何も声をかけてはくれなかった。 　「さみしいな。孤独だな」。そう思った。 　「孤独・孤立はだれにでも生じうる」として、その対策を行政の責務とする法律が来春、施行されます。連載「わたしの孤独」では、独りぼっちの体験談からその解決の糸口を考えていきます。初回は「孤育て」に苦しむ母親の物語です。 首をつかんで「いい加減にしろ」 　女性は知人の紹介で知り合った住宅設備機器メーカー勤務の夫と、2016年に結婚した。 　女性自身は保険会社で正社員として勤務しながら、小学1年の6歳の長女、4歳の長男、0歳の次男の3人の子を育てている。 　共働きなのに、炊事・掃除・… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　日本政府は英国に続いて「孤独・孤立対策担当大臣」を設置し、社会とのつながりを持てない人の支援に動き始め、来年4月には対策推進法が施行されます。なぜいま取り組みを強めるのか、現状の課題は何なのか。政府の有識者会議の座長を務める菊池馨実（よしみ）・早稲田大教授（社会保障法）に聞きました。 衣食住が足りていれば十分か 　――なぜいま孤独・孤立対策なのでしょうか。 　孤独や孤立が、社会的な課題だと認識され始めたのは、世界的にも1990年代以降の最近のことです。 　日本や先進国では社会保障制度が充実することで、少なくとも最低限の生活が保障される社会がつくられましたが、衣食住が足りていれば、それで十分なのでしょうか。 　経済的な困窮やそれに伴う孤独死、80代の親と50代の引きこもりの子が同居して社会的に孤立する8050問題など、「孤独・孤立」に関わる問題は多岐にわたります。 　そこで、「孤独・孤立」に社会が向き合い、解決すべき課題ではないかと、認識されるようになりました。社会が成熟してきた一つの表れで、大きなことだと思います。 いくつもの困りごとを抱えた人たち 　政策の流れもありました。2… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　22日午後5時20分ごろ、東京都営地下鉄大江戸線の築地市場―勝どき間で、運転士から「火花が出ている」と報告があり、一時全線で運転を見合わせた。段階的に再開したが、両駅を含む清澄白河―国立競技場間は見合わせが続いた。 　都交通局によると、復旧作業を進めているが、23日午前0時半現在、「23日は始発から一部運休や遅延が発生する可能性がある」とし、ウェブサイトなどで最新の運行状況を確認するよう呼びかけている。 　22日は112本が運休し、約11万人に影響が出た。けが人はいなかった。 　保守係員が確認したところ、築地市場駅から勝どき駅方面へ約15メートル進んだ地点でレールが発熱し、付近にある防水扉のゴム部分が溶けていた。発熱した理由など、詳しい原因は調査中としている。（田中恭太） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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　アルコール依存症、交通事故被害者、ひきこもり経験者、性的マイノリティー……。ここに集まればきっと仲間が見つかる。あらゆる「セルフヘルプグループ（自助グループ）」の情報を一カ所に集約しようと、ネット上のプラットフォーム作りに挑む女性がいる。 　大阪市内の広告会社に勤める下村真代さん（31）=兵庫県在住。今年4月に任意団体「wreath（リース）」を設立し、プラットフォームの制作を進めている。 　家族会や患者会などとも表現される「セルフヘルプグループ」は、共通の悩みを持った当事者の集まり。下村さんによると、その団体数は全国で3800以上と推計されるが、それらを網羅的にまとめたサイトはないという。 　セルフヘルプグループ情報の一元化が必要と感じていた下村さんは4月から、グループに参加したり、運営したりした経験がある約30人にインタビューを繰り返した。 　「当事者同士がつながることで『ひとりじゃなかったんだ』と思える」と参加の意義を確認できた一方、「セルフヘルプグループは参加のハードルが高い。必要としたとしても探すことも難しい」との声もやはりあった。 　運営側も「当事者にどう情報を届けたらいいかわからない」と、広報面での課題を抱えていた。当事者と運営側がつながれるようにと、プラットフォーム作りを改めて決心した。 　活動のきっかけは、自身もかつてセルフヘルプグループを必要とし、助けられた経験があったことだ。 　下村さんは「ヤングケアラー… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　ハンセン病患者が強制収容の撤廃などを掲げた「らい予防法闘争」から70年になるのを機に、東京都東村山市の国立ハンセン病資料館が企画展を開いている。22日は、資料館がある国立多磨全生園を巡る見学会が開かれた。 　資料館主催の全生園の見学会は2019年以来。コロナ禍でこの3年は開けなかった。 　19人が参加したこの日の見学会では、1953年の闘争当時に決起大会や座り込みが行われた場所や、全国の療養所長が集まり入所者と会談をした場所などを約1時間半かけて見学。資料館の学芸員が当時の写真や資料を見せながら、その場所にまつわるエピソードなどを紹介した。 　府中市のウェブデザイナー上野昌男さん（39）は「歴史を学ぶ中でハンセン病に関心を持った。当時の全生園の所長が入所者に『園の秩序を乱さないように』と言ったというエピソードは、秩序は誰のためにあるのかを考える意味で興味深かった」と話した。 　豊島区の50代の女性は「ら… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　国際的な認証団体が毎年発表している「世界の持続可能な観光地」のトップ100選に、京都府宮津市が今年初めて選出された。 　インバウンド（訪日外国人）の取り込み強化をめざす市を入選に導いたのは、府北部の魅力を海外に発信している米国ニューヨーク出身の男性だ。 　京都府京丹後市丹後町で暮らすジェシー・エフロンさん（41）。 　府北部の7市町や企業などが連携して観光振興に取り組む「海の京都DMO」（観光地域づくり法人）で海外プロモーションマネージャーを務めている。 「“刺さる”ストーリーが必要」 　2014年に来日し、京丹後市内の小中学校でALT（外国語指導助手）として4年半勤めた後、19年に「海の京都DMO」に入社した。海外でのPR活動や訪日客向けの旅行の企画、外国語のパンフレット作成などに携わっている。 日本三景の一つ、天橋立がある京都府宮津市。しかしエフロンさんは天橋立ではないテーマでトップ100選をめざすことを市に提案します。その根底には京都北部から発信したい理想の旅の姿がありました。 　宮津市は昨年、トップ100… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル