高知県大月町の柏島沖で17日夜、サンゴの一斉産卵があった。午後9時半ごろ、水深5、6メートルの海底を覆うミドリイシ類のサンゴの表面から、無数の卵が一斉に放たれた。卵は真っ暗な海中でライトに照らされ、ピンク色にきらめいた。産卵は15分ほど続いた。 島内にあるNPO法人「黒潮実感センター」の神田優(まさる)センター長によると、卵は精子と卵子が入ったカプセルで、「バンドル」と呼ばれる。海面ではじけ、他の群体の精子や卵子と受精する。ミドリイシ類の一斉産卵が見られるのは6、7月が一般的で、9月に観測できるのは珍しい。柏島沖では海水温が高くなる夏、大潮になる新月の前後に産卵することが多いという。 産卵の様子を見たダイバーの牧野容子さん(42)は、「見られるか不安だった分、感動が倍増しました。夜空に舞う雪のようでした」と話した。(細川卓) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
交通安全見守るシュン君に新制服 黄色地、小さな帽子も
秋の交通安全県民運動を前に、佐賀県神埼市で「交通安全見守り犬」として活躍する「シュン君」に17日、新しい制服が贈られた。 シュン君はミニチュアシュナウザーのオスで8歳。毎日、大好きな子どもたちの登下校を自宅近くの通学路などで見守っている。この日、神埼署に「出勤」したシュン君は、早速新しい制服を試着。黄色の生地に名前が入った制服を気に入った様子で、帽子を頭にちょこんと載せ、うれしそうに見えた。 拡大するシュン君がこれまで着ていた制服=2020年4月13日、佐賀県神埼市神埼町枝ケ里 作ったのは県警本部警務課の江口若奈警部補。3年前にもシュン君に制服を贈っている。江口警部補は「どんどん街頭に立っていただいて、登下校中の子どもの見守りをつづけてほしい」と話していた。 飼い主の大坪都子さん(69)は「とってもかわいく作ってもらい、ありがたい。新しい制服を着たシュン君を見た子どもたちが、よろこぶ様子を想像すると楽しい」と話していた。(大村久) 拡大する新しい制服を身にまとったシュン君と飼い主の大坪さん=2020年9月17日、佐賀県神埼市神埼町枝ケ里 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
新型コロナ捕まえる「人工抗体」 短期間で作る手法開発
新型コロナウイルスを捕まえる「人工抗体」を効率的につくることができたと、名古屋大などのチームが発表した。以前より短期間で作製する手法を編み出した。高精度で感染を確認できる抗原検査キットの開発につながるという。 チームは、あらかじめランダムに作製した約10兆種類の人工抗体の候補を用意した。 そこに、新型コロナウイルスの表面にあり、ヒトの細胞に感染するための突起状の「スパイクたんぱく質」をくっつけた磁気ビーズを投入。磁石で磁気ビーズを釣り上げることで、スパイクたんぱく質と結合した人工抗体を多数とらえた。その中から、より強く結合する二つの人工抗体を選び出した。従来は2~3週間かかるが、4日間でできたという。 この人工抗体は、新型コロナウイルスに強く結合するが、2003年に世界で大きな問題になった近縁のSARSコロナウイルスには結合しなかった。 また、新型コロナウイルスの感染力を阻止する能力が高かったという。 作製した人工抗体を使うと、患者らから採取した検体に新型コロナウイルスのたんぱく質が含まれているかどうかを調べる性能のいい抗原検査キットの開発ができるという。また、治療薬の開発にもつながる可能性がある。 チームの村上裕・名古屋大教授(生物化学)は「この人工抗体を足がかりに、さらに感度がよく、強く結合する人工抗体を探したい」と話した。 この手法は今後、別の感染症が登場した場合にも素早く対応できるという。(木村俊介) Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
【動画】19日の天気 – 広く晴れるも 関東は雨 連休は秋の空気 暑さ和らぐ (19日7時更新)(ウェザーマップ)
19日(土)は、日中は晴れる所が多くなりますが、前線に近い関東や九州南部では雨の降りやすい天気となるでしょう。連休は秋の空気が入り、朝晩は西・東日本でも20℃を下回る所が多くなりそうです。 朝は東北や東日本を中心に雨の所がありますが、日中は広い範囲で晴れて、東北や北陸でも晴れ間が出てくる見込みです。 一方、関東は日中も雨の降る所があるでしょう。午後になると九州南部を中心に雨が降り、北海道や関東では局地的な雷雨に注意が必要です。夕方頃からは東北や四国、紀伊半島でにわか雨の可能性があります。夜にかけても関東や九州南部では雨の降りやすい天気が続く見込みです。 最高気温は、晴れる地域ではきのうより高い所が多いですが、西・東日本の太平洋側ではきのうより低い所が多く、東京は5℃以上も低い予想で暑さが和らぎそうです。 この先の連休は、あす以降さらに気温が低くなって、日曜日は最高で25℃前後という所が多いでしょう。朝晩は20℃を下回る所が多い予想ですので、体調管理にはお気をつけください。(気象予報士・佐藤温子) Source : 国内 – Yahoo!ニュース
コロナ入院“重症化リスク”対象者に(テレビ朝日系(ANN))
All Nippon NewsNetwork(ANN) 新型コロナウイルスの入院措置について、厚生労働省の作業部会は重症化リスクのある人に対象を絞ることで合意しました。 新型コロナウイルスは感染症法で「指定感染症」と位置付けられ、軽症や無症状であっても入院治療が原則ですが、患者の8割は軽症か無症状で多くの自治体では自宅や宿泊施設での療養が行われています。一方、軽症であっても全員を入院させている地域もあり、今後インフルエンザと同時に流行した場合、医療の逼迫(ひっぱく)につながると指摘されていました。18日に開かれた医療関係者などを交えた作業部会では、入院措置の対象について65歳以上の高齢者や持病のある人など重症化リスクの高い患者に絞るよう見直すことで合意しました。今後、有識者会議などでさらに議論を進め、10月中の政令改正を目指すということです。 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
「F35よりトイレットペーパー」発言出た防衛相交代行事 花道100m、殉職2千人に献花…組閣でも異色(withnews)
殉職者慰霊と栄誉礼 ツイッターでの発信など何かと注目された河野太郎・前防衛相。その離任式の段取りが、実はコロナ対策も含めてこのアナウンスに簡潔に示されています。追って説明しますが、その離任式の前に大事な行事がひとつ。殉職者への献花です。 午前10時、防衛省の各棟から少し離れた「メモリアルゾーン」。音楽隊のしめやかな演奏が流れる中、河野氏が歩いて現れました。自衛隊が発足した1954年以来の、任務にまつわる殉職者約2千人の慰霊碑があります。その前に河野氏は花を供え、少し下がって数秒間、頭を下げました。 自衛隊では幸い、これまで戦死者は出ていません。それでも危険と隣り合わせの活動で亡くなった隊員を悼む行事は組織にとって欠かせず、メモリアルゾーンでの防衛相の献花は離着任のたびにあります。各地の自衛隊の駐屯地や基地でもトップによる同様の行事があります。 続いて省内の講堂で離任式です。去りゆく前大臣が挨拶し、省員を代表して事務次官が謝意を伝えます。これは他省とそう違わないでしょうが、参加者には背広組と呼ばれる「内局」の官僚に加え、制服組の「幕僚監部」の自衛官もいます。 それでも今回はコロナ対策で人がまばらでした。冒頭の省内アナウンスにあったように、参加を「部長など」に絞ったためです。3年前に見た別の防衛相の離任式と比べると、密度の違いは歴然でした。 河野氏は紙を読まずに挨拶しました。在任中は終盤に地上配備型ミサイル迎撃システム、イージス・アショアの配備停止問題での報告の遅れがあり、辛口の話も出るかと私は思っていましたが、語ったのは自衛隊の人づくりの大切さと職場環境の改善でした。「いじめ、パワハラ、セクハラをなくさねばならない」「F35(戦闘機)よりトイレットペーパーを取る」と呼びかけました。 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
ジャパンライフ元会長ら「金融機関はつぶれる」(テレビ朝日系(ANN))
All Nippon NewsNetwork(ANN) 「ジャパンライフ」の元会長らが詐欺の疑いで逮捕された事件で、元会長らは「銀行はあてにならない」などと高齢者らを勧誘していたことが分かりました。 ジャパンライフ元会長の山口隆祥容疑者(78)ら14人は2017年ごろ、会社が経営破綻しているにもかかわらず、顧客らに投資を呼び掛けて現金8000万円をだまし取った疑いが持たれています。その後の警視庁などへの取材で、山口容疑者らは「銀行はあてにならない」「金融機関はつぶれる」などと言って新たな預金先としてジャパンライフに投資を持ち掛けていました。 被害に遭った小松幸男さん(75):「預金は皆、ジャパン(ライフ)。『銀行に置いておいたって仕方ないから、ジャパンに置いておけば安心だよ』って」 山口容疑者らは同様の勧誘手口で高齢者を中心に金を集めていたということです。 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
東京・小笠原村で2人感染 海保の航空機などで搬送(テレビ朝日系(ANN))
All Nippon NewsNetwork(ANN) 18日、東京・小笠原村で初めて2人の新型コロナウイルスの感染が確認され、2人は海上保安庁の航空機などで羽田空港まで搬送されました。 19日未明、父島に住む70代の男性と60代の女性を乗せた海上保安庁の航空機が羽田空港に到着しました。2人は夫婦で、18日に感染が確認されましたが、父島にある診療所では感染症に対応できないため、都が自衛隊と海上保安庁に搬送の協力を要請しました。自衛隊のヘリで父島から硫黄島に運び、その後、海上保安庁の航空機に乗り換えて本土に搬送されました。2人は最近、本土に出掛けていて、定期船で島に戻る際に受けた検査では陰性だったということです。 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
4連休も注意 “コロナ自粛の夏”でも水の事故が昨年より増えた理由は(ウェザーニュース)
今年はコロナ禍で実家への帰省を見送ったり、夏休みのレジャーを変更したり、、、いつもと違う夏となりました。 開設されなかった海水浴場も少なくありませんでしたが、例年7~8月に多い水の事故はどう変わったのでしょうか。 昨年より増えた水の事故 7、8月の水難事故を警察庁安全局生活安全企画課がまとめています。 この数年、水難事故の発生件数も水難者(死者・行方不明者)も減っていたのですが、いずれも昨年より増えています。死者・行方不明者262人のうち、中学生以下の子供は16人(前年対比+2人)でした。どこで水の事故が多かったのでしょうか。 場所別に見てみると、海での事故が一番多かったようです。しかし、前年対比では7人減っています。今年は新型コロナ感染防止のため神奈川県で全海水浴場が開設されないなど、全国の海水浴場1156ヵ所の開設率が6割(海上保安庁調べ)しかなかったことも、海での遊泳中の事故減少につながったようです。 海上保安庁は事故が少なかった要因について、「新型コロナ感染症感染防止のため、自主的に海水浴を控えた方が多かったこと」「自治体による不開設海水浴場の周知とメディアによる報道により海水浴を控えた方が多かったこと」「梅雨明けの遅延により、7月中に海水浴をする機会が少なかったこと」などをあげています。 それに対して河川での事故は昨年より20人増えました。河川での水遊びが規制されるケースは少なく、海水浴を控えるかわりに今年は河川で遊ぶ人が増えたことがうかがえます。 水の事故はさまざまな状況で起こる 今年の夏は、どのような水の事故が起こっていたのでしょうか。警察庁は行為別の死者・行方不明者を分類しています。 行為別の分類で目立つのが前年対比では最多の10人増えている「水遊び」です。これは「水辺において、体の一部を水中に没するなど、水を遊びの対象とするもので、『水泳』『ボート遊び』『魚とり(釣)』『通行中』『水難救助活動中』または『陸上における遊戯スポーツ中』以外のもの」をいいます。海での死者・行方不明者数が減っていることを考えると、やはり川での水遊び中の事故が多かったようです。 警察庁は「水難の防止対策」として、次の注意を呼びかけています。 【魚とり・釣り】は転落のおそれがある場所に近づかない。【水泳・水遊び】は水藻が繁茂している場所・水温の変化や水流の激しい場所・深みのある場所を事前に把握して近づかない。また、子どもを危険箇所に近づけない。 子どもの水難事故防止のためには、【保護者等の付き添い】として、子ども1人では水遊びさせず、幼児や泳げない学童等には必ずライフジャケットを着用させ、その者を保護する責任のある者が付き添うなどして目を離さないようにする。 海水浴場が開設されない中でも、今年の水の事故は昨年より増えました。この4連休(19~22日)に最後のレジャーに出かけようと考えている人は、決して油断せず、くれぐれも水の事故に注意してください。 ウェザーニュース Source : 国内 – Yahoo!ニュース
デジタル「下請け」庁にならぬために ヤフー社長の注文
菅義偉首相が目玉政策として掲げる「デジタル庁」について、ツイッターでつぶやかれたある“私案”が話題になった。民間人材の積極的な登用、失敗を恐れない組織文化など八つの策を考案したのはヤフーの親会社、Zホールディングス(HD)の川辺健太郎社長(45)。行政のデジタル化に貢献してこなかったじくじたる思いを語り、新政権へ注文をつけた。 かわべ・けんたろう 1974年、東京都出身。青山学院大在学中に起業したITベンチャー「電脳隊」を経て2000年にヤフー入社。18年6月からヤフー(現Zホールディングス)社長を務め、ZOZOの買収や、LINEとの統合などを率いた。ZHDの子会社ヤフーの社長も務める。 拡大するZホールディングスの川辺健太郎社長 ――新型コロナ対策で、特別定額給付金のオンライン申請で混乱が起きたり、医療や教育分野でのオンライン化の遅れが明らかになったりしました。原因はどこにありますか。 「政府がデジタル化を中軸に据えて考えてこなかったということだろう。加えて、IT企業も(行政など)公共部門のデジタル化に貢献してこなかった。僕たち民間企業が前から働きかけていれば、現状は違っていたかもしれないと反省している」 ――デジタル化の遅れは以前から感じていたのですか。 「数年前、マイナンバーカード… 2種類の会員記事が月300本まで読めるお得なシンプルコースはこちら Source : 社会 – 朝日新聞デジタル