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【動画】水道水をもっと飲もう　マイボトル利用でCO2削減呼びかけ＝松尾一郎撮影 　水道水をもっと飲もうと、無料の給水スポットを設ける取り組みが始まっている。適切に処理されないとプラスチックごみになり得るペットボトルの利用や、それらの輸送などに伴う二酸化炭素排出を減らすのが狙いだ。 　６月初めに代々木公園（東京都渋谷区）で開かれた環境省主催の「エコライフ・フェア２０１９」の一角に、「Ｒｅｆｉｌｌ（リフィル）」（詰め替え）という水滴型のロゴが入った給水器が持ち込まれ、水道とホースでつなげられた。「冷たいお水、無料で飲めますよ」。設置したＮＰＯ「水Ｄｏ！（スイドゥ）ネットワーク」（東京都）の瀬口亮子事務局長らが来場者に呼びかけると、マイボトルへの給水が相次いだ。 　「Ｒｅｆｉｌｌ」の水滴ロゴは英国発祥の運動のもの。欧米では水道水を飲もうという運動が盛んだ。例えば、スイス・ジュネーブの水道公社は「ジュネーブ水」を打ち出している。水源地域は世界的ブランドのボトル水と同じで、品質は折り紙付き。繁華街付近や公園に水飲み場が清潔な状態で維持管理されている。 　瀬口さんらは、日本の繁華街や観光地に常設の水飲み場が少ないため、特にごみの排出が問題となる大イベントなどで、清潔な給水器を仮設して無料で水をくめる環境が必要だと訴える。「日本の水道水は安全でおいしいのだから、ペットボトルの水を買うのを減らし、環境負荷を減らすべきです」。京都の祇園祭や大阪の天神祭でも、水道に直結するタイプの給水器を持ち込んでアピールする。 　取り組みは官民ともに広がりつつある。東京・有楽町の東京国際フォーラムの広場には、冷やされた水道水の給水スポットが常設されている。奈良県生駒市は、協力する飲食店でマイボトルに水道水を無料給水してもらう取り組みを続ける。高級ホテル「ヒルトン名古屋」（名古屋市中区）もウォーターステーションを設け、水道水の無料給水を今年始めた。 マイボトル、手軽に機能的に 　水源や水処理技術で地域差はあるが、おおむね日本の水道水は世界的にも高品質とされる。 　大都市でも、東京の大部分に水を供給する都水道局の担当者は「安全でおいしいです」と断言する。基本的に原水は川からの取水で、季節により質に変動があるが、２０１３年までに利根川水系からの取水分は、有機物を分解するオゾン処理や有機物を取り除く生物活性炭吸着処理を組み合わせた高度浄水処理を１００％実施した。同局は「東京水」というブランドでアピールしている。大阪市なども高度浄水処理を導入している。 　今後の普及には、給水スポットの整備とともにマイボトルの一層の浸透も鍵となりそうだ。 　銀座ロフト（東京都中央区）には、約３００種類のマイボトル（保冷保温、保冷専用、常温の各種）がそろう。生活雑貨マネジャーの長谷川恭子さんによると、売れ筋は容量１２０ミリリットルの超小型ステンレスボトル「ポケトル」。ロフト全店で昨年１１月から今年５月下旬までに３万５千本売れた。コップ１杯の量で、口幅が広く飲みやすく、小さなバッグやコートのポケットにも入る。ほかにも、浄水機能がついた常温タイプのマイボトルも人気だという。「一度、マイボトルを持ちなれると習慣化しますよ」と長谷川さんは勧める。（松尾一郎） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　高校野球の試合や練習を追いかけ、ツイッターで発信する熱いファンが愛知県内にいる。学校や保護者らの了承を得て、球児やマネジャーらを励まし、名前つきで彼らの雄姿を残す「優しさ」が特徴だ。厳冬の練習も見守る彼らは、今夏の第１０１回全国高校野球選手権愛知大会も、各球場で熱戦を見守る。 　「最後の夏、悔しさだけが残った。ほかの球児にはこんな思いをしてほしくなくて、見守り始めた」 　「ＨＡＬＵＨＩ＠愛知高校野球・中学野球」名義で活動する太田陽彦（はるひこ）さん（３４）はそう振り返る。 　愛知県東部の田原市在住。福江高の球児だったが、２年秋に右手首を痛め、３年夏は愛知大会に出られなかった。「高校野球はつらい思い出だった」 　東京に住んでいた約１０年前、強豪校の試合をふと見に行くと、球児の姿がみずみずしく見えた。ツイッターで試合の感想を書くと、好評。試合の中継をするようになり、２０１０年に愛知に戻ってからも続けた。 　土日や平日昼はいつでも試合を見られるよう、工場で夜に働く。試合のある日は早朝１～２時間、車を走らせて球場へ。ツイッターでは球児の写真を、名前も聞いて紹介し、フォロワーは約４万２千人に上る。 　愛知の高校野球に魅了されて、他県から移り住んだ人もいる。 　ツイッターで「＠愛知県高校野球◎ＶＩＣＴＯＲＹ⑧⑨」名義で活動し、約３万９千人のフォロワーを持つ竹岡秀修さん（５０）は、長崎県出身。幼少期は毎年夏、兵庫県西宮市の祖母宅に行き、甲子園で選手権大会を見て「愛知の『私学４強』の強さに憧れた」。 　西海学園高（長崎県佐世保市）の球児で、３年夏の長崎大会は初戦敗退。卒業後は東海地方の製造会社に就職。豊川市に移り住み、「愛知は私学４強以外の強豪校も強い」と気づいた。 　２０１１年８月からツイッターを始め、時には各校のグラウンドへ行き、練習を見守る。ツイッターに投稿すると、すぐにリツイート（拡散）され、「いいね」も相次ぐ。練習や試合を見に行くと、球児らからあいさつされることも。「厳しさに耐え、心身ともに成長していく姿を見るのが楽しみ」 　母校の応援を何年も続けている人もいる。 　豊川市の会社員寺村登茂樹さん（２３）は、ツイッターで「テムテム」名義で活動しながら、母校の豊橋西の応援団員も務めてきた。野球部員が長らく２０人以下だったからだ。初戦敗退が続いていたが、昨夏の東愛知大会初戦はタイブレークの末に勝利。「ひたむきな姿に、勇気づけられた」。今夏も応援に駆けつけ、勝利の校歌を球場で聞いた。 　今夏の愛知大会が６月２９日に始まり、３人は県内各地の球場へ足を運ぶ。竹岡さんはツイッターで球児やマネジャー、保護者らにエールを送った。 　「球児にＭＧご家族／ここまで、いろんな／葛藤があったに違いない／新時代の夏／みんなが主役／全力で頑張ってください／応援しています／健闘を祈る」（江向彩也夏） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　宇宙空間で太陽光発電して地球に送る「宇宙太陽光発電」の実現に向けて、送電技術の実験が進んでいる。昼夜があったり、天候に左右されたりする地上での発電と比べて効率が高いと期待される。「究極」の太陽光発電だ。 ３０メートル上空のドローンが点灯 　兵庫県内にある屋外試験場で５月末、送電実験が行われた。六つのプロペラが回転し、小型ドローンが飛び上がった。地上には卓球台ほどの装置が設置されている。イージス艦に搭載されるレーダー「フェーズド・アレイ」を改造したアンテナで、ドローンの位置を検知し、電気をマイクロ波のビームに変換して送る装置だ。 　ドローンが約３０メートルの高さまで上昇すると、「送電を開始します」とアナウンスが流れた。ドローンの底部の受電部「レクテナ」に向けてビームが放たれると、受電を示す赤色のＬＥＤが光った。見守っていた技術者らから拍手が起こった。 　宇宙空間に太陽光パネルを並べて発電した電気を地上に送る宇宙太陽光発電では、送電技術の確立が必須だ。今回の実験はその基礎的な実験だ。 　実験を計画・実施した一般財団法人宇宙システム開発利用推進機構の鹿志村修本部長は「ビームを制御すれば、７０メートルほど先まで送電できる」と話す。 　宇宙太陽光発電は１９６８年に米国のピーター・グレーザー博士が提案した。曇ったり、太陽が沈んだりして発電できる時間が限られる地上と比べて、宇宙空間では約１０倍の太陽エネルギーを利用できるという。 　宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）などの構想によると、地上から約３万６千キロ離れた宇宙空間に約５・９平方キロの発電・送電用パネルを並べる。最終的に地上での供給電力は原発１基分に相当する約１００万キロワットに達するという。 　経済産業省などのロードマップによると２０３５年ごろに宇宙で実証実験を開始し、４５～５０年ごろの実現を目指している。 巨大パネル建設、送電制御……壁高く 　実現へのハードルは高い。 　まず、宇宙空間で巨大構造物を建設する必要がある。ＪＡＸＡが検討する方式の総重量は約２・７万トン。国際宇宙ステーションの約６４倍にあたる。これほど巨大なものを打ち上げて建設した実績はどの国にもない。 　また、送電するマイクロ波のビームの制御も難しい。出力が高すぎると、ビームを飛行機や鳥などが横切った場合に影響が出かねない。供給電力を確保するには、ビームの出力を下げて広い範囲に送り、巨大なアンテナで受信する必要がある。 　ＪＡＸＡの構想だと設置する受信アンテナは直径４キロ。ビームがアンテナからずれればロスに直結する。巨大アンテナなら受信は簡単なように思えるが、約３万６千キロ離れた宇宙からの送電だと簡単ではない。ゴルフで４キロ先のカップに直接入れるような難しさがあるという。 　ＪＡＸＡで宇宙太陽光発電を研究する小林秀之研究領域主幹は「巨大な構築物を軌道上でつくり、うまく制御しながら、地上にビームを送るというのは大きな技術課題」と話す。 　建設費も問題だ。ＪＡＸＡの試算では、１キロワットあたり８・６円で４０年間発電すると仮定した場合、打ち上げも含めた建設の総コストを約１・２兆円に抑える必要がある。発電衛星に約６８００億円、地上の設備に約２千億円かかるといい、打ち上げには約３千億円しか使えない計算だ。日本が開発中の次期主力ロケット「Ｈ３」のコストの２５分の１以下に下がらなければ採算が合わないという。 　実現への道のりは遠いが、目指しているのは日本だけではない。中国は１億元（約１６億円）かけ、宇宙太陽光発電の実験設備を建設中。２０年代に成層圏に飛行船を上げて送電実験する予定だ。２５年までに宇宙空間に１００キロワット級の発電衛星、５０年までに１００万キロワット級発電基地の打ち上げを計画する。 　篠原真毅・京都大生存圏研究所教授は「日本が先頭を走っていたが並ばれつつある。一番に実現したい」と話す。 身近なところで応用も 　宇宙太陽光発電に必要なマイクロ波送電は、身近な生活の中でも期待されている。例えば、スマートフォンなどの電子機器をケーブルにつないだり、充電台に置いたりする「充電」から解放される可能性がある。海外では使われ始めており、国内でも実用化は近づいている。 　総務省の情報通信審議会で、マイクロ波を使って送電する技術的要件をまとめている。総務省の電波監視官は「既存の電波利用に影響が出ないことが確認できれば、来年にも関連する法令改正が行われ、１０メートル離れた場所に電力が伝送できる」と話す。 　パナソニックや東芝などは人体や他の無線通信を回避して送電するシステムを検討。パナソニックは「２４～２５年にも、医療施設で患者の活動量などを計測するセンサーへの給電などを事業化したい」とする。 　また、関西電力は６月、グループ会社を通じてマイクロ波送電の技術を持つ京都大発ベンチャー「スペース・パワー・テクノロジーズ」に出資。関電担当者は「将来的に電力利用の利便性を向上させることができる」と出資の理由を語る。 　海外では、米ベンチャー「オシア」が天井に設置するパネルタイプの送電設備を作ったり、米「パワーキャスト」が２５メートルほど先の低電力なセンサーなどに送電する製品を販売したりしている。（田中誠士） 　　　　　　◇ 　ＪＡＸＡはレーザー光で電気を送る技術も研究する。雲で光が遮断されると送電できないが、電波より送電や受電の機器を小型化できる。無人のドローンの連続滞空時間を延ばしたり、月面で太陽光が当たらない「永久影」と呼ばれる地域で探査車に送電したりすることに期待されている。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル