8/12(月) 16:00配信 有料 「これ、預かってくれないかな」 ビルマ（現ミャンマー）戦研究者の遠藤美幸さん（５６）＝東京都＝は５年前、元日本兵の金泉潤子郎（じゅんしろう）さん（当時９５）の自宅でそう言われた。手のひらほどの茶色く変色した手帳が３冊。うち１冊はバラバラだった。それは一兵卒だった金泉さんが「現場」を記した従軍手帳や日記だった。 金泉さんは新潟県出身。１９４０年４月に仙台の工兵第２連隊に入隊した。 「４月１５日晴（中略）午後５時半、銃ノ授与式有リ。銃ハ軍人ノ魂デアル」。その手帳には入隊からの日々がつづられていた。「５月４日晴曇 聖戦の目的。…… 本文：1,435文字 この記事の続きをお読みいただくには、朝日新聞デジタルselect on Yahoo!ニュースの購入が必要です。 朝日新聞社 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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（ＴＯＫＹＯ２０２０）海の水泳「暑い」「臭い」 お台場のコース、選手懸念（朝日新聞デジタル）
２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けたオープンウォータースイミング（ＯＷＳ）のテスト大会が１１日、東京・お台場であった。連日の猛暑で、スタートは大幅に前倒し。国内外の選手たちからは暑さとともに、水質への懸念の声が相次いだ。 「過酷でした」。試合後、ある女子選手は振り返った。水温と日差しで熱中症になるかと不安だったという。この日のテスト大会は５キロ。本番のＯＷＳは男女ともに周回コースで１０キロを泳ぐ。 水温の上昇を考慮し、１０日の段階でスタート時刻の変更が決まった。午前１０時予定だった男子を同７時、同７時の女子を同７時２分とした。…… 本文：784文字 この記事の続きをお読みいただくには、朝日新聞デジタルselect on Yahoo!ニュースの購入が必要です。 朝日新聞社 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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両親が浮き輪など準備中に…兄弟2人だけで海に入り溺れたか 9歳兄死亡 6歳弟は命に別条なし（東海テレビ）
１２日午前、愛知県田原市の海水浴場で９歳と６歳の兄弟が溺れ、すぐに救助され病院に運ばれましたが兄が死亡、弟は意識があり命に別条ないということです。 警察や消防によりますと、１２日午前９時半ごろ、愛知県田原市の白谷海水浴場で「男の子が溺れて苦しそうだ」などと１１９番通報がありました。 警察によりますと溺れたのは尾張旭市に住む小学３年の春園左京くん（９）と小学１年の弟で、２人はすぐに救助され病院に運ばれましたが、兄の左京くん（９）が死亡し、弟（６）は意識があり命に別条はないということです。 兄弟は家族で海水浴に来ていて、両親が浮き輪などの準備をしている間に、２人だけで海に入り溺れたとみられ、警察が当時の状況を調べています。 当時、現場の田原市には台風１０号の影響で波浪注意報が出されていました。 東海テレビ 【関連記事】 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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日航機事故から34年、赤坂社長「飲酒問題は痛恨の不祥事」（Aviation Wire）
乗客乗員520人が亡くなった日本航空123便墜落事故から、8月12日で34年が経った。12日は早朝から、墜落現場となった群馬県多野郡上野村の御巣鷹山を、多くの遺族や関係者らが訪れた。 【御巣鷹山を慰霊登山するJALの赤坂社長】 JALによると12日午後2時現在で、昨年よりも1家族少なく8人多い78家族274人の遺族らが御巣鷹山を訪れた。これまでの同時刻の過去最多は事故後30年の2015年で、100家族387人だった。 JALの赤坂祐二社長（57）は午後1時18分すぎ、山頂付近にある「昇魂之碑」を訪れ、御巣鷹山の2代目管理人、黒沢完一さんにあいさつして献花し、線香をたむけた。 赤坂社長は、昨年相次いだパイロットや客室乗務員の飲酒問題に言及し、「痛恨の不祥事だった。520人の方が『事故を忘れたのか』とおっしゃっているのでは、と思いながら登った。遺族の方にも飲酒問題について報告させていただいたが、厳しい言葉をいただいた。対策はやれるものはやったので、あとは1人ひとりの意識を変えていかなければならない」と、社員の意識改革の必要性に触れた。 1962年生まれの赤坂社長は、事故後の1987年4月に技術系総合職（現在の業務企画職技術系）としてJALに入社。入社後は整備士として現場で機体整備に従事し、2009年4月に安全推進本部部長兼ご被災者相談部長、2014年4月に執行役員整備本部長とグループの整備会社JALエンジニアリング（JALEC）社長に就任。2016年4月に常務執行役員に昇格し、昨年4月から事故後入社では初の社長を務めている。 今年御巣鷹山に登った遺族の中には、90歳の男性とその親族や知人による幅広い年齢のグループなど、小さい子供たちと訪れ、次の世代に継承しようとする人の姿が目立った。 赤坂社長は、事故の社内での継承について「事故後に入社した社員が95％を超えており、現地・現物・現任（OJT）が重要で、事故を直接感じられるものを残していくことが大事。現地・現物が残っていれば、次の世代が事故の悲惨さや教訓を生かせるはず」と語った。JALの新入社員は御巣鷹山に登り、事故機の残骸などの資料を展示した社内の安全啓発センターを見学している。 午後6時からは、上野村にある慰霊の園で追悼慰霊式が開かれる。JALからは赤坂社長や藤田直志副社長らが参列する。 1985年8月12日午後6時56分に墜落した羽田発伊丹行きJL123便（ボーイング747SR-100型機、登録記号JA8119）には、乗客509人と乗員15人の524人が乗っていた。 Tadayuki YOSHIKAWA 【関連記事】 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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琵琶湖で男性2人が心肺停止（共同通信）
8/12(月) 15:26配信 滋賀県警によると、12日午後1時50分ごろ、同県高島市にある琵琶湖の漁港で、遊んでいた男性2人の姿が見えなくなったと110番があった。大学生とみられ、救助されたが心肺停止状態。 【関連記事】 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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豚コレラ、福井・越前の養豚場で確認 ６１５頭殺処分へ
福井県は１２日、同県越前市の養豚場（６１５頭飼育）で豚コレラの感染が確認されたと発表した。全頭を殺処分する。 昨年９月に岐阜市の養豚場で国内２６年ぶりの発生が確認されて以降、福井県内では７月２９日に同じ越前市内の別の養豚場で感染が確認され、３０９頭を殺処分したばかりだった。１２日午後８時から殺処分を始める。 同県によると、今回の養豚場は７月に発生した養豚場の半径３キロ圏内にあり、豚の出荷などを禁止する移動制限区域になっていた。１１日午前９時ごろ、農家から「豚が１頭死んでいる。食欲不振の豚が数頭いる」との通報があり、県が死んだ豚を含む１８頭の血液検査をしたところ、７頭が陽性だった。（堀川敬部） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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登山の男性が滑落死 岐阜・高山の北アルプス・奥穂高岳
岐阜県高山市の北アルプス・奥穂高岳のジャンダルム（３１６３メートル）で１１日午前７時ごろ、「登山者が滑落した」と、目撃した別の男性登山者が１１９番通報した。県警山岳警備隊が約１時間４０分後に付近で滑落者の姿を確認したが、天候が悪化して捜索を中断。１２日朝、県警が男性の遺体を収容した。 高山署によると、男性は４０～５０歳くらい。稜線（りょうせん）から約１００メートル滑落したとみられ、全身を打っていたという。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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どうする汚染水 保管に東電難色、海洋放出は地元が反対
東京電力福島第一原発でため続けている汚染水のタンクが、約３年後には満杯になるとの見通しを東電が示した。新たに選択肢に加わる長期保管を含めて保管を続けることに、東電は課題が多いと難色を示す。期限が区切られた中で、今後、処分ありきの議論になりかねない。 専門家でつくる経済産業省の小委員会は２０１６年以降、大部分の放射性物質を取り除いた汚染水について、海洋や大気への放出など五つの処分方法について議論を続けてきた。 通常の原発では、除去が困難なトリチウム（三重水素）を含む水は濃度が基準値以下であれば海に流している。福島第一原発で海洋放出となれば、すべてを処分するには長年にわたって海に出し続けることになる。昨年８月、小委員会が地元で開いた公聴会では、保管を続けるべきだという意見が相次いだ。風評被害による漁業などへの打撃が懸念されるためだ。直前にタンクの水に取り除くべき放射性物質が排出基準を超えて残っていたことが発覚、不信に拍車をかけた。小委員会は７カ月開かれなかった。 意見をふまえ、経産省は敷地外などでの長期保管も選択肢に加える必要があると判断、９日の小委員会に示す。だが、東電は長期保管は難しいという考えだ。時間がたてば放射能量が減る一方、汚染水が１日に約１５０トンずつ増え続けることから「廃炉の終わりにタンクが残る」などと説明。タンクがあることで廃炉作業に必要な施設が設置できなくなるか遅れるといったデメリットを挙げる。 また、公聴会で保管容量を増やす案として出た、１０万トン級の大型タンクや地中タンクなどに置き換える方法も採用は難しいとの見解だ。既存のタンクで保管できる容量から増えず、破損した際、漏洩（ろうえい）量が膨大になることなどが理由だ。敷地外での保管は東電が懸念する敷地の制約はないが、保管場所などの自治体の理解を得る必要があり、移送手段もないとして、国や東電は否定的だ。 長期間保管を続けても、処分をするにしても、許認可手続きや工事などに年単位の準備期間が必要という。東電は満杯になるのは３年後とするが、対応の結論を出すまでの時間は限られる。「期間内には決めていかないといけない」と経産省の担当者は話す。 一方で、東電は使える敷地の面… 980円で月300本まで有料記事を読めるお得なシンプルコースのお申し込みはこちら Source : 社会 – 朝日新聞デジタル
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農作物盗難 「解決」わずか1割 品目は桃が最多 農水省初調査（日本農業新聞）
全国の農作物盗難被害のうち、犯人が見つかり解決済みと判明しているケースは、わずかに1割しかないことが農水省の調べで分かった。全国の市町村やJAに聞き取った。農作物盗難の調査は初めて。パトロールなどの効果を実感する声も多い。同省は産地ぐるみでの対処を呼び掛ける。 同省は2018年度、警察庁の協力を受け、被害件数の多い23道府県の市町村やJAなど218団体に聞き取り調査。盗難被害があると答えた組織は70、防止対策を講じている組織は41だった。 被害事例のうち、不審者を取り押さえるなどして「解決済み」なのは、わずか11％。「未解決」が40％、「不明」が49％を占めた。盗難に遭うと、犯人を特定して賠償請求することも難しいという実態が、改めて浮かび上がった。 被害の実態を把握することが難しいこともあり、被害報告事例1件当たりの被害額は「不明」が最も多く、60％を占めた。割合としては少ないが、「100万円以上」の被害も2％あった。 産地挙げて防犯策を 被害場所は「圃場（ほじょう）」が最も多く、48％とほぼ半分を占めた。盗難品目は桃が10件と最多。ブドウ、キャベツ、ハクサイが9件、リンゴが8件。圃場などから直接持ち出せる品目ほど、被害が多かった。 実際に講じている盗難防止対策は「パトロール」が最も多く33％。市町村やJA、警察など複数組織が連携した防犯対策が23％、ちらし配布などの啓発活動が15％と続いた。 一連の対策が盗難防止に「効果はある」との回答は39％。「盗難が減った」は7％だった。 同省は「産地を挙げて対策していることが伝われば、盗難を考える者も手を出しづらくなる」（園芸作物課）と話す。パトロールなどの活動に加えて、「立ち入り禁止」の看板や防犯カメラの設置などの対策を呼び掛けている。 日本農業新聞 【関連記事】 Source : 国内 – Yahoo!ニュース
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防災ヘリ墜落事故から1年 追悼式に約350人参列（FNN.jpプライムオンライン）
FNN.jpプライムオンライン 群馬県の防災ヘリコプターが墜落し、9人が死亡した事故から1年。 11日、追悼式が行われた。 2018年8月10日、群馬県の防災ヘリ「はるな」が中之条町の山中に墜落し、搭乗していた9人が死亡した。 亡くなった消防職員7人の合同追悼式にはおよそ350人が参列し、遺族らがさまざまな思いを胸に遺影に花を手向けた。 Source : 国内 – Yahoo!ニュース