学校現場から「HB」の鉛筆がなくなりつつあるという。なぜいま、2B以上が主流になっているのか。鉛筆といえば、小学校には「シャープペン（シャーペン）禁止」「バトルえんぴつ（バトエン）禁止」の決まりがあった。今の学校にも残っているのだろうか。 　鉛筆の現状について小学生の子どもがいる同僚に聞くと、「小3の娘は2B15本、B1本、HB0本。2Bの圧勝です」「小2の息子の筆箱は2Bと4Bだけ」といった答えが返ってきた。「HBはお姉さんの証しだった」と小学生時代を回顧する声もあった。 　東京都内のある公立小学校は、今年度の入学のしおりに「鉛筆は2Bを5本持たせてください」と記載した。副校長によると、数年前までは新入生でHBを用意している家庭もあった。ただ、実際に使ってみると字が薄くて読みにくいなど、「2Bであればもっといいのかなというのが実感だった」。高学年でもB以上の使用が目立つという。 　データにも変化は表れている。 　三菱鉛筆によると、2001年の学童向け鉛筆の販売割合は2Bが50・0%、HBが14・0%なのに対し、22年は2Bが74・8%と割合が上昇。HBは0・7%にまで減っている。 　トンボ鉛筆は、学童向けと一般向けを合わせた販売実績で、1999年は2B22・1%、HB44・0%だった割合が、2022年には2B53・9%、HB20・2%と逆転している。 　トンボ鉛筆の川崎雅生さんは「ICT（情報通信技術）化の中で事務用のHBの需要が減少したことで2Bの構成比が高まっている面がある」と指摘する。 　学校現場で2Bが推奨されている理由について、SNS上などでは「子どもの筆圧低下では」との声もある。 　これに対し、書写教育を研究する上越教育大大学院の押木秀樹教授は「以前の調査結果と近年のデータとを比較しても、子どもたちの筆圧が低下しているという傾向は得られていない」と否定的だ。 　1970年代の調査では、小学校低学年の方が高学年より筆圧が強いとの結果も出ており、一般的に低学年の方が筆圧が強いとみられる。 　押木教授は、小学生の字が「薄くなっている」と言われる背景について、「就学前教育が進んだことで、いまの子どもたちは幼いころから鉛筆に慣れ、筆圧の調整能力が高くなっている可能性はある」と指摘する。 　その上で、「長く書いても疲れないとされる2Bが推奨されやすいのではないか。大切なのは、相手が読みやすいよう適切な濃さで書くこと。それを理解した上で、自分にあった硬さを選ぶこともよいでしょう」と話す。 　ここまで調べてみて、そもそもの疑問が浮かんだ。「H」や「B」の意味は何か。トンボ鉛筆によると、Hは「ハード（かたい）」、Bは「ブラック（黒い）」を表すという。 　なぜハードに対してブラックなのか。 　同社の川崎さんは「鉛筆は明治維新の際にドイツ、英国から入って一般的になった筆記用具。分類も欧州のものを踏襲している。確かになぜハードとブラックなのか……。そこまではわかりません」。 　ちなみに、HBとHの間には、「F（ファーム=しっかりした）」もあるという。アメリカではBやHではなく、数字の「1～5」の5段階だそうだ。川崎さんは言う。「自分にあった硬さを選び、子どもたちには書く喜びを覚えてほしい」 　　　◇ 　カチカチカチカチ……。「硬い」というより「細い」。HB鉛筆とともに小学生の憧れだったのが、シャーペンだ。30～40代の同僚に聞くと、多くが小学校時代、使用禁止だった。 　現在も、東日本のある公立小学校では、保護者向けのしおりに「シャープペンシルは不可」と記載している。 　教頭によると、全学年でシャーペンは原則禁止。理由の一つは「子どもの発達段階では筆圧が安定せず、芯がすぐに折れてしまう」。さらに、「芯の入れ替えなどでペンを触っていると授業に集中できない恐れがある」と指摘する。 　同じく全学年でシャーペンを使わないよう指導している都内の公立小学校の教員は「周囲でもシャーペンOKという学校は聞いたことがない」と話す。 　文科省によると、特に筆記具についての規定は設けておらず、「学校の裁量」だ。 　大阪市内の公立小学校では昨年、「中学校では認められている。小学校でも幅があってもいいのではないか」と使用禁止の決まりを削除した。ただ、多くの児童は鉛筆を使い続けているという。 　文房具会社のゼブラが2015年に実施したアンケートによると、対象の小学生300人のうち、49・6%が「使っている」と回答したものの、その中で「学校で使っている」は8・6%にとどまった。半数近くが鉛筆を使い、シャーペンは自宅や塾といった場での使用が多くを占めた。 　禁止となった文房具はシャーペンだけではない。転がして遊ぶドラゴンクエストの「バトエン」も1990年代から2000年代、小学生が熱中しすぎたために、一部の学校で禁止となった。 　1993年に登場したバトエン。ゲーム会社の「スクウェア・エニックス」が発売した。六角形の鉛筆のそれぞれの面に「全員に10のダメージ」などの指示が書かれていて、最初の持ちポイントが残っていた人が勝ちという減点方式のゲームだ。 　子どもの数が減ったことや、シャーペンなどが登場したことなどで、生産量が減りつつあった鉛筆業界を立て直す起爆剤になるほど、人気が高まった。 　同社の大沢宗弘さんは「確率計算をしつくして、絶対に勝てる最強の一本を作らないようにしていた。だから子どもたちが夢中になったのかもしれない」と語る。 　バトエンは「文房具であり、本格的なゲーム」として大ブームとなったものの、2013年を最後に新商品は作られていない。ただ、17年にオンライン上でバトエンを再現したゲームが登場した。やり過ぎると、家族から「禁止」されてしまうかも？（谷瞳児、江戸川夏樹） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　22日午後2時ごろ、名古屋市中区丸の内3丁目で、名古屋の秋の風物詩として知られる「名古屋まつり」の時代行列中に、織田信長役の男性医師（67）が落馬して頭を打ったと、119番通報があった。市消防本部によると、医師は病院に運ばれたが、意識はあるという。 　60年以上続く「名古屋まつり」は織田信長ら愛知県ゆかりの三英傑の時代行列などで知られる。名古屋まつり協進会によると、信長役の男性が落馬した後も、行列は続行したという。 　見物していた名古屋市西区の板橋保さん（77）によると、午後2時すぎ、行列が市内中心部を北から南へ練り歩いていた際、信長役の馬が突然、後ろ脚をはね上げるように動き、信長役の男性が振り落とされた。馬はその後、暴れるような様子はなかったという。 　板橋さんは「30年間、毎年見に来ているが、こんなことは今まで一度もなかった。信長役の人も一生に一度の晴れ舞台だったのに残念だろう。無事をお祈りしたい」と話した。 　長女（10）と現場を目撃した愛知県豊川市の会社員大沼里志さん（54）は「信長役の人が倒れていて、動いていなかった。大変なことが起きた」と驚いていた。 Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　意思疎通ができない障害者は不幸を作る――。 　2016年に相模原市の障害者施設「津久井やまゆり園」で利用者19人が殺害された事件。元職員の植松聖死刑囚（33）は、こうした考えを持っていたとされる。 　事件をモデルとした映画「月」の公開が全国で始まった。 　劇中では、障害者が障害者役を演じている。 　出演を決めたのは「怒り」があったからだ。 　原作は、辺見庸さんが事件から着想を得て書き上げた同名小説。 　映画の舞台は、障害者への心ない扱いや暴力が繰り返される重度障害者施設。そうした理不尽に正義感や使命感を増幅させた職員が、事件へと向かう姿が描かれている。 　　　　　◇ 　昨年6月、障害者の就労を支援する事業所「AGALA（あがら）」（和歌山県有田市）の利用者に、映画出演の話が舞い込んだ。代表の上野山盛大（もりひろ）さん（47）の知人を通じてだった。 　上野山さんは、ためらった。 　そもそも自分自身、事件を受け止めきれていない。「映画で振り返る対象とするには、まだ早いのではないか」 　でも、利用者と関わるうえで大切にしてきたことがある。 　「自己決定」と「外へ出ること」。 　事業所でのパンづくりや配達、販売などの仕事はすべて利用者自身に決めてもらう。そうして利用者の「できる」を増やし、地域とつなぎたいと強く思っている。 　「やはり、勝手に断るのは間違っている」 「死刑囚の言葉は、自分にも向けられている気がした」。記事の後半では、出演した障害者の事件への怒り、演技に込めた願いも紹介しています。 　出演オファーを15人ほどの利用者全員に伝えた。 　6人が手を挙げた。みずから… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　秋篠宮家の次女佳子さまは22日、東京都内で開かれた「ガールズメッセ2023」（ガールスカウト日本連盟主催）に出席した。 　表彰式を前に、佳子さまは「社会の中では、大人から子どもへ、無意識なものも含め、偏った思い込みが伝わっていることが多々あると感じます」とし、「そのようなことがないよう、私自身も気をつけようと思うと同時に、ガールスカウトの活動が、次世代を担う子どもたちがジェンダーにとらわれず自分の思い描いた未来に向かっていくことにつながるよう願っております」と述べた。 　そして「今後、ジェンダー平等が達成されて、誰もが安心して暮らせる社会になることを、誰もがより幅広い選択肢を持てる社会になることを、そしてこれらが当たり前の社会になることを心から願っております」と述べた。 　その後、受賞グループとの懇談では「すごくいい報告でした」と伝えたほか、活動内容や工夫した所、大変なことややりがいなどを尋ねていた。 　この日、天皇陛下と長女愛子さまは、皇居内の宮内庁楽部を訪れ、秋季雅楽演奏会を鑑賞した。愛子さまが鑑賞するのは3回目で、陛下と一緒に鑑賞するのは5月の春季雅楽演奏会に続いて2回目となる。（多田晃子） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　3泊4日分の荷物を入れ、パンパンに膨らんだリュックをそれぞれ背負った5歳と6歳の姉妹が、シングルマザーのネイリストの母親（41）に連れられていた。 　母親の手提げカバンも大きく膨らんでいた。これから、3泊4日で出張ネイルに行くのだという。姉妹2人は、母親が「ママさん」と慕う60代の女性宅へ預けられた。姉妹はママさん宅での3泊4日だ。 　ママさんは、福岡市で夫、犬と住み、里親として認定されている。今回は福岡市の子ども預かりサービス「ショートステイ」の利用で、ネイリストの母親がママさんに姉妹を預けるのは3回目だった。 　遠方での研修や出張ネイルで… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　冠婚葬祭や出張時に、子どもを最大6泊7日預かる公的サービスで、利用条件を緩和する自治体が増えてきた。条件をほぼ撤廃し、「育児に疲れた」「子どもと離れて一人旅に出たい」でもOKな自治体も。育児疲れによる虐待を防ぐ狙いがある。 　こども家庭庁によると、国から補助が出る子育て短期支援事業では、子どもを24時間預かる「ショートステイ」、夜間だけ預かる「トワイライトステイ」などの事業を全国の約580市区町村が実施している。利用料は1日1人3千～5千円前後で、ひとり親や生活保護世帯は減額や無料となるケースが多い。 　利用条件は各自治体で異なるが、福岡市は、児童虐待対策の強化を目的に児童福祉法が改正された2016年ごろに条件をほぼ撤廃した。「友人と旅に行きたい」「遊びたい」なども認める。神戸市や兵庫県明石市も同様に利用条件を限定していない。 　横浜市は「旅行」は認めないが、育児疲れは対象とする。京都市は20年から育児疲れを対象に加え、「旅行」は「話を聞いて必要と判断すれば」認めることもある。 　預かり先となる里親を仲介するNPO法人「SOS子どもの村JAPAN」（福岡市）の担当者は、「この事業は、虐待のリスクが高い家庭の早期発見にもつながっている」と話す。真っ暗な部屋で子どもが立って食事をしている、子ども2人に発達障害があり親が疲れ果てている――。こんな家庭もあったという。（松本江里加） 主な自治体の利用条件は… 子育て短期支援事業の補助金交付額（2021年度）が多い自治体と利用条件（①出張・冠婚葬祭・病気②育児疲れ③旅行） 1　横浜市　①○②○③× 2　京都市　①○②○③△ 3　福岡市　①○②○③○ 4　東京都足立区　①○②○③× 5　札幌市　①○②○③× 6　東京都練馬区　①○②○③× 7　東京都調布市　①○②○③× 8　東京都港区　①○②○③× 9　東京都板橋区　①○②○③△ 10　神戸市　①○②○③○ 21　兵庫県明石市　①○②○③○ （△は「話を聞いて必要と判断すれば」などの条件付きで認める） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

　人口10万人あたりの交通事故死亡者数が全国ワースト上位の香川県で、ドライバーが運転免許の更新時に視聴する映像がある。「忘れてはならない香川の交通死亡事故」というタイトルの4分間の映像だ。 　交通事故で一人娘を亡くした夫婦が昨年春から、実名で顔を出して出演している。 　副題は「善通寺市小5女児交通死亡事故　被害者遺族の声」。香川県警が交通安全教育の教材として制作し、運転免許センター（高松市）が更新時講習の待ち時間などに流している。 　出演しているのは香川県善通寺市の秋山隆志さん（53）と妻の裕紀子さん（51）。 　一人娘の実久（みく）さん（当時11）は2014年1月29日、小学校からの下校途中、軽乗用車にはねられ、9日後に亡くなった。運転していた男は危険ドラッグを吸引しており、危険運転致死罪で懲役12年の判決を受けた。 　「実久のお父さんとお母さんはこんな人だということを知ってもらいたいと思いました」 　9月中旬に自宅を訪ねると、遺影が見えるリビングで、隆志さんは顔を出して出演を決めた理由をこう語った。 記事の後半では、交通事故で一人娘を奪われた夫婦が、交通安全教育用の映像で語ったことばを紹介しています。 　秋山さん夫婦は17年にも、県警の依頼で交通安全教育教材の映像に出演した。当時はメディアの取材などで顔や名前を伏せており、不特定多数の人が見ることになるこの映像でも顔は見せなかった。 事故の悲惨さを、より真剣に身近に 　心境の変化が起きたのは、体… Source : 社会 – 朝日新聞デジタル

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　病気や災害などで親を亡くした遺児の奨学金を募る「あしなが学生募金」の活動が21日、高松市のJR高松駅前であり、大学生らが募金活動をした。22日も正午～午後6時、同じ場所である。 　物価高で遺児家庭の困窮が進み、奨学金の必要性が高まっており、奨学金を必要とする遺児全員を採用するには、あと8億円の資金が必要という。 　松山市から参加した大学2年の上岡公久（うえおかきみひさ）さん（20）は中学3年の夏、父を亡くし、母子家庭になった。進学をあきらめて就職活動をしようと考えていたとき、あしなが奨学金を知って申請し、高校に進学することができた。大学では法律を学び、検察官をめざしている。 　「中学生の時の私と同じように、お金の問題で進学を悩んでいる後輩遺児たちに進学をあきらめてほしくない。その一心で私は街頭募金に立っています」（増田洋一） Source : 社会 – 朝日新聞デジタル